前回までＥＶ（電気自動車）の普及に向けて充電インフラに焦点を当てて３つの課題とその対応策についてお伝えしてきました。

今回はＥＶ本体のバッテリー容量増加の課題とその対応策について私の思うところについてお伝えします。

ご存知のように昨年１０月より日産の新型「リーフ」が航続距離４００ｋｍをうたい文句に鳴り物入りで販売されました。

ちなみにそのバッテリー容量は４０ｋｗｈです。

しかし、私が購入して５０００ｋｍほど走ってみての実際の航続距離はざっと２６０ｋｍほどです。

しかも、今のような冬の季節にガソリン車同様に暖房をガンガン使うと２００ｋｍ程度まで短くなってしまいます。

それでも初期の「リーフ」の航続距離２００ｋｍに比べれば２倍に伸びています。

ですから、新型「リーフ」でも日常生活に困ることはほとんどありません。

しかもそのベースモデルの価格は約４００万円と初期モデルとほとんど変わらないのですからＥＶとしてはとてもリーズナブルだと思います。

ちなみに、バッテリー容量の増加に伴う容積の増加はないといいますから、エネルギー密度は２倍になったことになります。

しかも、急速充電器での充電時間も、初期「リーフ」では３０分で充電量８０％でしたが新型「リーフ」では容量が２倍に増えたにもかかわらず同じ８０％の充電量にかかる時間は４０分といいますから、バッテリー容量の改善は同時にバッテリー充電時間の短縮にもつながっているのです。

しかし、既存のガソリン車ドライバー、中でもタクシーなど業務に使用するドライバーにしてみれば、ＥＶへの乗り換えを考える際に実際の航続距離はせめて４００ｋｍ程度が求められると思われます。

実際に、テスラのモデルＳの上位モデルは既に１００ｋｗｈのバッテリーを搭載し、その航続距離は６３２ｋｍを達成しています。

しかし、その価格は１７００万円ほどととても高価なので購入層は富裕層に限られてしまいます。

ですから、ＥＶの普及に向けての課題としてＥＶ本体の安価なバッテリー容量の増加は避けて通れないのです。

こうした中、明るいニュースがあります。

昨年１０月３０日（月）付けネットニュース（こちらを参照）で「東芝、６分間の充電でＥＶ航続距離３２０ｋｍを可能にする次世代バッテリーを発表」と題した記事について取り上げていたのでご紹介します。　

東芝は昨年１０月３日、負極材にチタンニオブ系酸化物を用いた次世代リチウムイオン電池（次世代SCiB）の試作に成功したと発表しました。

負極材料に一般的な黒鉛を利用する場合と比較して、約２倍の容量を持つのが特徴です。

エネルギー密度が高く、超急速充電が可能なため、ＥＶに適しているといいます。

今後、電池のエネルギー密度のさらなる向上を図り、２０１９年度の製品化を目指す方針です。

以上、記事の内容の一部をご紹介してきました。

一方、昨年１０月２５日（水）放送の「ワールドビジネスサテライト」ではトヨタで開発が進む全固体バッテリーについて取り上げていたのでご紹介します。

ちなみに、全固体バッテリー（電池）については以前アイデアよもやま話 No.3597 自動車をめぐる新たな動き その３ 次世代バッテリーは長持ちで安全！でもご紹介したことがあります。

全固体バッテリーは大幅な大容量化が可能になる次世代のバッテリーです。

トヨタ自動車のディディエ ルロワ副社長は、番組の中で次のようにおっしゃっています。

「２００人以上のエンジニアが全固体バッテリーを２０２０年代初めに商用化出来るように準備しています。」

「この技術は“ゲームチェンジャー”になり得ます。」

以上、番組の内容の一部をご紹介してきました。

そこで、もう少し詳しい情報を得るためにネット検索した結果（こちらを参照）を以下にご紹介します。

トヨタ自動車では２０２０年代前半を目処にリチウムイオン電池に代わる「全固体電池」を実用化し、既存のガソリン車と遜色無い使用性の実現を目指しています。

同社ではＥＶの原動力となる「電池」について、２０１１年に東京工業大学と共同で「全固体電池」を開発しました。

日経新聞によると２０１６年時点でリチウムイオン電池比でイオン伝導率が約２倍、出力が３倍以上に達しているそうで、多くの電力が必要となる発進時や加速時などに威力を発揮するとしています。

全固体電池は正極、負極、電解質が全て固体で、液漏れの心配が無く安全性が高いとされており、航続距離に直結する大容量化にも向くなど、潜在性能の高さが特徴です。

以上、ネット記事の一部をご紹介してきました。

こうした状況からすると、早ければ２０２０年、遅くとも２０２０年代中頃には進化したバッテリーが商用化され、航続距離６００ｋｍで急速充電時間も短くて済むような低価格のＥＶの世界が誕生するのも夢ではありません。

ですから、まだまだＥＶは世界的な販売台数からすると黎明期を脱しきれませんが、２０２０年代こそいよいよ世界的に本格的な普及期を迎えると言えそうです。

そして、ＥＴＣカードの普及と同様に、ＥＶの販売台数の増加に連動して充電インフラも徐々に整備されていくことは間違いないのです。

そして注目すべきは、これまで何度となくお伝えしてきたように、ＥＶの大容量バッテリーは単にこれまでのガソリン車の燃料に取って代わるだけでなく、日々の暮らしにおいても、あるいは被災などによる停電時においても一般家庭用などの電源として使用出来るだけではありません。

今冬も厳しい寒さのために家庭でのエアコンの使用が増え、たびたび東京電力の電力供給量の逼迫が伝えられていますが、夜間にＥＶのバッテリーを充電し、その電気の一部を昼間の時間帯に一般家庭用電源として使用することにより、電力需要のピークを緩和させることも出来るのです。

このことは、発電コストの高い古い火力発電の廃止にもつながるのでエネルギー問題の解決にも大きく貢献出来る可能性を秘めているのです。