私は１０年近く前から地球環境問題やエネルギー問題に関心を持ち始め、やがて個人として何が出来るかを考えるうちに自宅に太陽光発電やオール電化を導入し、日本初の量産ＥＶ（電気自動車）「リーフ」のオーナーにもなりました。

そして、昨年の１０月始めにはフル充電での実質航続距離が１００ｋｍ程度となった初期「リーフ」から新型「リーフ」に乗り換えてほぼ４０００ｋｍを走行したところです。

確かに新型「リーフ」のフル充電での実質航続距離は２６０ｋｍ程度となり、充電における負担はかなり軽くなりました。

それでも、まだまだＥＶのオーナーの一人としてＥＶの普及に向けていくつかの課題が思い浮かんできます。

そこで、今回はあらためて充電インフラに焦点を当てて３つの課題とその対応策についてお伝えしたいと思います。

１回目は、ＥＶ用急速充電器のＩｏＴ（モノのインターネット）としての活用についてです。

これまでＩｏＴについてアイデアよもやま話 No.3873 広がるＩｏＴの活用！などで何度となくお伝えしてきましたが、最近ＥＶの普及にあたり、実際にＥＶのドライバーの立場から急速充電器のＩｏＴとしての活用をとても感じるようになりました。

今や世界的にガソリン車からＥＶへのシフトが自動車メーカーにとっての大きな課題となっておりますが、充電インフラの整備無しにＥＶの普及はあり得ません。

そこで、国内でもここ何年かの間にＥＶを扱うディーラーや高速道路のサービスエリア、コンビニ、あるいは道の駅などにかなり急速充電器が設置されてきました。

ところが、並行してプラグインハイブリッド車も含めたＥＶの販売台数も徐々に増えてきているので、急速充電器の設置場所に充電しに行っても充電中のＥＶを見かけることが多くなってきました。

確かに「リーフ」の場合、車中でナビゲーションシステムにより最寄りの急速充電器の設置場所を表示させることが出来ますが、設置場所に到着した時にすぐに急速充電器を使えるのか、あるいは充電待ちのＥＶがあるのかといった情報がないと待ち時間が生じる場合があります。

先日など、最寄りのコンビニに充電に行ったら他のＥＶが充電中だったので、用事を済ませた帰りに再度充電に行ったらまたしても充電中ということがありました。

急速充電時間は一般的に最長３０分という設定なので、１台のＥＶごとに最悪３０分待ちということになります。

こうした状況ではプライベートな使用でも充電までの待ち時間がどのくらいかかるか分からないので、購入を決断する際のとても高いハードルになってしまいます。

ましてや安心してＥＶをビジネスで使用するというようなことはあまり期待出来ません。

そこで急速充電器の使用にあたり、こうした高いハードルを少しでも低くするという課題についての対応策を以下にまとめてみました。

それはまず各急速充電器のＩｏＴとしての活用、すなわち以下の情報を持たせることです。

・急速充電器の設置場所

・サービス時間帯、およびサービス定休日など

・設置台数

・使用状況（待ち時間など）

次にこうした情報をＥＶのドライバーがそれぞれ参照出来るようにするシステムの構築です。

なお、運転しながらの参照もあり得るので、音声での照会も出来るようにすることが望ましいと思います。

こうした急速充電器のＩｏＴとしての活用がまだまだ設置台数の足りない急速充電器のＥＶユーザーにとってとても助けになるのです。