３月１２日（木）放送の「ワールドビジネスサテライト」（テレビ東京）でＶＲ会議について取り上げていたのでご紹介します。　

新型コロナウイルスという異常事態において、あらためて注目される最新技術やサービスが増えています。

そうした中、通信大手、ＫＤＤＩ（東京・千代田区）の会議室では、ＶＲ（仮想現実）の世界を体験出来るゴーグルを着けた男性が社内会議に臨んでいました。

今後予定しているドローンを使ったイベントの会議で、別な場所にいる社員もこの会議に参加していました。

使っているのは最新のＶＲシステムです。

ドローンがくぐるための輪をその場で作ったり、文字を書いた後、その文字をつかんで好きな位置に移動することが出来ます。

この会議に参加した社員は次のようにおっしゃっています。

「すごく有意義だと思います。」

「これすごく対面に近いかたちで会話が出来るので、ブレスト（ブレーンストーミング）とかアイデア出しとかにすごく向いていると思います。」

ＫＤＤＩは１年ほど前からこのＶＲシステムを利用、新型コロナウイルスの拡大を受けて、利用頻度が増えています。

ＫＤＤＩ ビジネスインキュベーション推進部の中馬 和彦部長は次のようにおっしゃっています。

「これは全員が同じ場所を共有しますので、リアクションや顔の向きなども含めてニュアンスが伝わるので、コラボレーションワーク（共同作業）に向いてますね。」

このＶＲシステム「ＮＥＵＴＲＡＮＳ ＢＩＺ」を開発したのはベンチャー企業の株式会社シナモンです。

新型コロナウイルスの拡大で以前と比べて問い合わせは２倍近くに増えています。

シナモンの武井 勇樹さんは次のようにおっしゃっています。

「やりたかったことがコロナの影響で出来なくなってしまった会社がすごく増えているので、そういうものをＶＲ技術を使うことで少しでも支えていけるといいんではないかと感じております。」

以上、番組の内容をご紹介してきました。

ケースにもよりますが、これまでのようにそれぞれ離れた事業所などから交通機関を使って移動し、関係者が一堂に会して会議を進めるよりも、参加者がそれぞれ離れた場所から参加していてもＶＲを活用して立体的なイメージを出席者全員が共有しての会議の方がはるかに効率的、かつ効果的だと思います。

ですから、この“ＶＲ会議”は特に企画などのアイデアをまとめるような会議にはとても有効だと期待出来ます。

また、こうした取り組みの積み重ねが競争力の増強をもたらすのです。

ただ、気になるのは、こうした会議の内容に即したＶＲの仕組みを前もって準備する手間がどれくらいかかるかです。

いずれにしても、前回、新型コロナウイルスの影響により“新しい生活様式”をベースにこれまでにないようなアイデアのビジネスモデルを展開するベンチャー企業にとっては千載一遇のチャンスでもあるとお伝えしましたが、今回ご紹介した“ＶＲ会議”を開発したシナモンはまさにその一つと言えます。