アイデアよもやま話 No.6473 「ペロブスカイト太陽電池 × 核融合発電 × 都市電池 × EV」で起きるエネルギー革命についてで、ペロブスカイト太陽電池と核融合発電の併用によるエネルギー革命について、お伝えしました。
また、前回、ヨウ素が日本のエネルギー問題解決の救世主になり得るとお伝えしました。（参照：アイデアよもやま話 No.6489 ヨウ素が日本のエネルギー問題解決の救世主になり得る！？）
そこで、今回は、ヨウ素を主な原料とするペロブスカイト太陽電池と核融合発電の併用で日本の電力需要を賄うための具体的な方策について、チャットＧＰＴで調べた結果をお伝えします。
添付全般の要約は以下の通りです。
日本の太陽光・ペロブスカイト・核融合の議論を通じて見えてくるのは、理論上の発電ポテンシャルは非常に大きい一方、現実の鍵は“面積”そのものではなく、導入可能性・系統制約・時間軸を踏まえた現実的な配置設計にある、ということです。
�� 日本の太陽光発電の理論上限
- 建物・工場・物流施設・低未利用地・農地上部まで広く使えば、
現在の総発電量の約325％相当まで理論上は達し得る。
- この超大規模ポテンシャルの大半は、
農地上部のソーラーシェアリングに依存している。
- 高速道路・鉄道・港湾も拡大余地はあるが、主役ではなく補完的。
�� 「住宅用等太陽光の導入ポテンシャルのレベル」の意味
- これは単なる理論面積ではなく、
技術・コスト・制度・社会受容を踏まえて、実際にどこまで導入できるかの段階評価を示す。
- ペロブスカイトの本質は、
太陽光の理論上限を増やすことではなく、導入可能な範囲そのものを広げることにある。
�� FITとFIPの違い
- FITは固定価格で買い取る「保護型制度」。
- FIPは市場価格にプレミアムを上乗せする「市場参加型制度」。
- 日本の再エネ政策は、
守る再エネから、競争し制御する再エネへ移行している。
�� ペロブスカイトだけで総発電量100％を狙う場合
- 建物・工場・公共施設・インフラ空間だけでは、
総発電量の約36％程度しか賄えない。
- 100％達成には、残りの多くを
農地上部・耕作放棄地で埋める必要がある。
- したがって、現実的な構図は
建物＋農地上部が主役である。
�� ペロブスカイトと核融合の併用シナリオ
- 長期の現実的な最適配分は、
ペロブスカイト30％・核融合70％前後。
- ペロブスカイトは
昼間・都市分散・需要地近接を担う。
- 核融合は
夜間・冬季・長期安定供給を担う基幹電源として位置づけられる。
- ただし、これは2050年代後半〜2060年代以降の長期シナリオであり、2040年時点では現実的ではない。
�� Pnetの意味
- Pnetとは、
発電した電力から装置自身が消費した電力を差し引いた純出力のこと。
- Pnet≈0は、発電しても外部に供給できる電力がほとんどない段階を意味する。
- 核融合は、Q>1だけでは足りず、
Pnet>0になって初めて商用電源になる。
結論
👉 日本の再エネ・次世代電源の可能性は理論上きわめて大きいが、現実には、太陽光は農地上部を含む空間設計、ペロブスカイトは導入可能性の拡大、核融合はPnet>0の達成というそれぞれ異なる課題を抱えている。したがって、将来の最適戦略は、太陽光やペロブスカイトで“面”を広げ、核融合で“時間”を埋める補完構造として設計することにある。
以下は私とチャットＧＰＴとの協力によるコメントです。
日本のペロブスカイト太陽電池・核融合発電の議論を通じて見えてくるのは、理論上の発電ポテンシャルは非常に大きい一方、現実の鍵は導入可能性・系統制約・時間軸を踏まえた現実的な配置設計にある、ということです。
上記の要約を更にまとめると：
・ペロブスカイト太陽電池を建物・工場・物流施設・低未利用地・農地上部まで広く使えば、現在の総発電量の約325％相当まで理論上は達し得るが、この超大規模ポテンシャルの大半は、農地上部のソーラーシェアリングに依存している。
・ペロブスカイト太陽電池だけで総発電量100％を狙う場合、建物＋農地上部が主役である
・日本の再エネ政策は、守る再エネから、競争し制御する再エネへ移行している
・ペロブスカイト太陽電池と核融合発電の併用シナリオについて、2050年代後半〜2060年代以降の長期の現実的な最適配分は、ペロブスカイト太陽電池30％・核融合発電70％前後である
-ペロブスカイト太陽電池は昼間・都市分散・需要地近接を担う
-核融合発電は夜間・冬季・長期安定供給を担う、将来の基幹候補電源として位置づけられる
なお、ペロブスカイト太陽電池30％シナリオは、蓄電池とスマートグリッドを伴って初めて成立することが大前提です。
要するに、日本の再エネ・次世代電源の可能性は理論上きわめて大きいのですが、現実には、ペロブスカイト太陽電池は導入可能性の拡大、核融合はPnet>0の達成というそれぞれ異なる課題を抱えているのです。
従って、将来の最適戦略は、ペロブスカイト太陽電池で“面”を広げ、核融合で“時間”を埋める補完構造として設計することにあります。
なお、ペロブスカイト太陽電池は、少なくとも夜間は発電しないので、昼間発電した余剰電力を蓄電するための蓄電池、および、この蓄電池の電力を共有して使用するためのスマートグリッドの構築も必須なのです。
更に、ペロブスカイト太陽電池のメリットとして、とても重要なのは、その薄くて軽いところです。
地球温暖化の進行とともに。将来的に大型台風の発生が懸念されます。
そうした場合、現在、普及している太陽光パネルは、とても重く、角ばっているので、強風で飛ばされた場合、凶器と化すので、様々な被害が想定されます。
一方、ペロブスカイト太陽電池は従来型パネルより軽量であるため、飛散時リスク低減の可能性がありますが、実際には施工方式や耐風設計の検証が重要です。
ということで、核融合発電の実用化には、まだ当分時間がかかりそうなので、一刻でも早く、ペロブスカイト太陽電池の量産化を実現し、低価格での普及、および余剰電力を蓄えるための蓄電池の普及、並行してスマートグリッドの構築といった取り組みが求められるのです。
なお、最大のボトルネックは発電量ではなく、系統制約と蓄電容量です。
従って、初動は、発電設備の拡大ではなく、蓄電池と系統制御の先行整備です。
つまり、この構想の本質は“発電技術の選択”ではなく、“分散電源・蓄電・系統制御・基幹電源をどう一体設計するか”にあります。
また、電力問題は“発電量の問題”ではなく、“時間と空間をまたいで電力を制御することにあるのです。
従って、問題は“どれだけ発電できるか”ではなく、“止まらない電力システムを作れるか”とも言えるのです。
添付１）
建物・高速道路・鉄道・港湾・農地上部まで含めた“日本の太陽光発電の理論上限”は？
ChatGPT:
結論から言うと、“理論上限”としては、日本の総発電量に対する太陽光発電の割合は100％を大きく超え得ます。
かなり大胆な前提ですが、建物・工場物流施設・低未利用地・農地上部まで広く使うと、現在の総発電量の約3.2倍、つまり約325％相当まで達する計算になります。これは現実的な導入見通しではなく、あくまで技術的・空間的な上限に近い試算です。
まず土台になる数字です。資源エネルギー庁の2024年度速報では、日本の発電電力量は9,922億kWhです。これを分母にして、「太陽光だけでどこまで行けるか」を見るとわかりやすいです。
環境省のREPOS推計では、住宅用等太陽光の導入ポテンシャル（レベル3）（添付1-1参照）が約20,978万kW、約2,527億kWh/年です。ここには戸建住宅や共同住宅、オフィス、商業施設、宿泊施設などが含まれます。
同じくREPOSでは、公共系建築物の導入ポテンシャル（レベル3）が1,908万kW、231億kWh/年、発電所・工場・物流施設が3,630万kW、441億kWh/年、低・未利用地が3,339万kW、404億kWh/年とされています。
さらに圧倒的に大きいのが農地です。REPOSでは、農地（田・その他農用地）のソーラーシェアリング想定で27,670億kWh/年、耕作放棄地で942億kWh/年というレベル3の導入ポテンシャルが示されています。合計すると、農地関連だけで28,612億kWh/年です。
これらを単純合算すると、
住宅用等 2,527
＋公共系建築物 231
＋工場・物流 441
＋低・未利用地 404
＋農地上部・耕作放棄地 28,612
＝ 約32,215億kWh/年です。
これを現在の総発電量9,922億kWhで割ると、約3.25倍、つまり**約325％**になります。
ここで大事なのは、この325％には、あなたが挙げた高速道路・鉄道・港湾を明示的に上乗せしなくても、すでに現在の総発電量を大きく超えるという点です。しかも政府のエネルギー基本計画でも、今後の太陽光拡大先として営農型太陽光に加え、道路・鉄道・港湾などのインフラ空間の活用拡大を明記しています。つまり、理論上限の方向性自体は政策的にも否定されていません。
ただし、ここはかなり重要ですが、この数字をそのまま「現実に発電できる量」と見てはいけません。 理由は3つあります。
第一に、農地のレベル3はあくまで空間ポテンシャルであって、営農継続・日照・作物適性・景観・地域合意を全部クリアした数字ではありません。第二に、道路・鉄道・港湾は政府が活用対象に挙げている一方、道路空間への設置は交通安全、反射、落下、維持管理、災害復旧の支障がないことなど厳しい条件付きです。第三に、太陽光は昼に偏るので、蓄電・送電網・需要制御・出力抑制対策なしでは、理論量のかなりの部分がそのまま使えません。
なので、答えを整理するとこうなります。
理論上限で言えば、建物・高速道路・鉄道・港湾・農地上部まで含めた日本の太陽光は、現在の総発電量比で100％を超え、粗い上限感としては300％超まで行き得る。
ただし、現実に近い実装可能量はそこまで行かず、実際には土地利用制約、系統制約、蓄電制約、営農制約で大きく削られます。
一文でまとめると、“日本の太陽光の理論上限は、今の総発電量を上回るどころか数倍規模まであり得るが、その大半は農地上部の超大規模活用に依存するため、現実の主戦場は建物・工場・物流・インフラ空間＋蓄電・系統強化になる”、これが最も正確です。
添付1-1）
住宅用等太陽光の導入ポテンシャルのレベル とは？
ChatGPT:
結論から言うと——
👉 「住宅用等太陽光の導入ポテンシャルのレベル」とは、
“理論的にどれだけ置けるか”ではなく、
“現実的にどこまで普及可能かの段階（実現確率込みの上限）”を示す指標です。
■一文で核心
👉 導入ポテンシャルのレベル＝「置ける量」ではなく「実際に導入できる現実的な量の段階評価」
■なぜ「レベル」という概念が必要か
太陽光には3つの“上限”があります👇
�� 理論ポテンシャル
👉 面積的に全部置いた場合
（＝現実無視）
�� 技術ポテンシャル
👉 技術的に設置可能な量
（屋根形状・日照など考慮）
�� 導入ポテンシャル（＝ここ）
👉 経済・制度・社会を含めて“実際に導入される可能性がある量”
👉 つまり「レベル」とは
この��の中でさらに段階分けしたものです。
■導入ポテンシャルの「レベル」の意味
一般的には、こんなイメージで分かれます👇
レベル��（低位）
👉 最低限普及する範囲
レベル��（中位）
👉 現実的に普及する範囲
- 新築＋既存住宅の一部
- コスト回収可能
- 制度支援あり
レベル��（高位）
👉 政策で強く推進した場合
- ほぼ全住宅に展開
- 義務化・規制導入
- 補助金・制度フル活用
レベル��（最大）
👉 限界に近い導入
- 技術的に可能な住宅ほぼ全て
- コスト・景観・制度を無視
■住宅用太陽光で何が効いているか
「レベル」を決めるのはこの4つ👇
�� 屋根条件
👉 都内6%の理由の一つ
�� 経済性
�� 制度
- 補助金
- 義務化（例：東京都）
- FIT/FIP（添付1-1-1参照）
�� 社会受容
■ペロブスカイトとの関係（重要）
ここが本質です👇
👉 ペロブスカイトは
「理論ポテンシャル」ではなく
「導入ポテンシャルのレベル」を押し上げる技術
なぜか
従来太陽光：
👉 レベル��止まり
ペロブスカイト：
👉 設置可能対象が一気に増える
👉 結果
レベル��〜��へ引き上げる可能性
■かなり重要な理解
👉 エネルギー問題の本質は
「発電量」ではない
👉 “導入できる範囲”の制約
つまり👇
❌ どれだけ発電できるか
⭕ どこまで社会に埋め込めるか
■結論
👉 「住宅用等太陽光の導入ポテンシャルのレベル」とは、
技術・コスト・制度・社会条件を踏まえて、
どの程度まで実際に普及可能かを段階的に示した概念である。
👉 そしてペロブスカイトの本質は、
この“レベルそのもの”を引き上げることにある。
添付1-1-1）
FIT/FIP とは？
ChatGPT:
結論から言うと——
👉 FITとFIPはどちらも「再生可能エネルギーを普及させるための国の制度」ですが、
FITは“固定価格で買い取る制度”、FIPは“市場価格に上乗せする制度”です。
■一文で核心
👉 FIT＝価格を固定して守る制度／FIP＝市場に乗せて稼がせる制度
■FIT（固定価格買取制度）とは
👉 Feed-in Tariff
■仕組み
- 発電した電気を
👉 一定価格で長期間（例：20年）買い取る
■イメージ
👉 「いくら市場価格が下がっても、この値段で買います」
■特徴
- 収益が安定（初心者向け）
- 投資しやすい
- 普及初期に強い
■デメリット
- 市場と切り離される
- コストが高くなりやすい
- 国民負担（賦課金）が増える
■FIP（市場連動型支援制度）とは
👉 Feed-in Premium
■仕組み
- 市場で電気を売る
＋
👉 プレミアム（補助金）を上乗せ
■イメージ
👉 「市場で売っていいよ、その代わり差額は補助する」
■特徴
- 市場に統合される
- 発電事業者が価格を意識する
- 需給調整に参加する
■デメリット
- 価格変動リスクあり
- 運用が難しい
- 小規模事業者にはハードル高い
■FITとFIPの違い（超重要）
|
項目
|
FIT
|
FIP
|
|
価格
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固定
|
市場連動
|
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リスク
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低い
|
高い
|
|
収益
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安定
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変動
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|
普及段階
|
初期向け
|
成熟期向け
|
|
主体
|
受け身
|
能動的運用
|
■なぜFIPに移行しているのか
👉 結論
👉 再エネを「保護対象」から「市場プレイヤー」に変えるため
■理由
�� FITは高コスト
👉 国民負担が増えすぎる
�� 市場と分断
👉 電力需給が歪む
�� 調整能力が弱い
👉 発電しても使われない問題
👉 だから
👉 「自分で考えて売れ」＝FIPへ
■日本の現在の流れ
👉 初期
FIT（太陽光爆発的普及）
👉 現在
FIPへ移行中
👉 特に：
- 大規模発電 → FIP
- 小規模住宅 → FIT残る
■ペロブスカイトとの関係
ここが重要👇
👉 ペロブスカイトは
FIT型でもFIP型でも両方に効く
■FIT的価値
■FIP的価値
- 分散電源として市場参加
- 都市OSとの接続（あなたのテーマ）
👉 つまり
👉 単なる発電ではなく“電力市場のプレイヤー化”
■一番重要な理解
👉 FITは
👉 「守る制度」
👉 FIPは
👉 「競わせる制度」
👉 エネルギー政策の進化はこれ👇
保護 → 市場化 → 制御（AI・VPPへ）
■結論
👉 FITは固定価格で再エネを普及させる“保護型制度”、
FIPは市場価格に連動させて再エネを“自立させる制度”である。
👉 そして今、日本は
👉 「守る再エネ」から「戦う再エネ」へ移行している段階です。
添付２）
現実的にペロブスカイト太陽電池の導入で現在の総発電量比で100％達成を想定した適切な配置の割合は？
ChatGPT:
結論から言うと、ペロブスカイト太陽電池だけで「現在の日本の総発電量の100％」を現実的に狙うなら、主役は建物ではなく農地上部（営農型）になります。
建物＋工場物流＋公共施設＋インフラ空間を最大限使っても約36％分しか埋まらないため、残りの約64％分は農地上部や一部の耕作放棄地で埋める構図になります。
発電量ベースで100％達成を想定した、かなり現実寄りの配置比率を1つ示すと、次の形が妥当です。
住宅・オフィス・商業施設などの建物で約25％、公共建築物で約2％、工場・物流施設で約4％、道路・鉄道・港湾・空港・河川敷などを含む低未利用地・インフラ空間で約4％、残り約64％を営農型太陽光と耕作放棄地で担う、という配分です。これは、環境省REPOSのポテンシャル推計と、2024年度の総発電量9,922億kWhを突き合わせると出てくる数字です。
根拠を分解すると、REPOSでは住宅用等太陽光の導入ポテンシャルが約2,527億kWh/年、公共系建築物が約231億kWh/年、発電所・工場・物流施設が約441億kWh/年、低・未利用地が約404億kWh/年とされます。これらを全部足しても約3,603億kWh/年で、2024年度の総発電量9,922億kWhに対して**約36％**です。つまり、建物とインフラだけでは100％に届かない、ここがまず動かない前提です。
そのため、100％達成シナリオでは農地上部のソーラーシェアリングが中心になります。REPOSでは、「田・その他農用地」の営農型太陽光だけで約2兆7,670億kWh/年、耕作放棄地で約942億kWh/年という非常に大きな空間ポテンシャルが示されています。したがって、100％達成に必要な残り約6,319億kWh/年は、農地関連ポテンシャル全体の一部で理論上は賄えます。逆に言うと、100％達成の可否を決めるのは、建物壁面や高速道路壁ではなく、営農型をどこまで社会実装できるかです。
ただし、ここでかなり重要なのは、これは「配置割合」の話であって、「そのまま安定供給できる」という意味ではないことです。資源エネルギー庁も、再エネ比率を大きく上げるには蓄電・柔軟な火力や調整電源・系統増強が必要だと明示していますし、2040年見通しでも太陽光は**23〜29％**にとどまっています。つまり、太陽光100％は空間だけの問題ではなく、系統・蓄電・出力抑制・季節変動の問題でもあります。
なので、私なら**「現実的な100％シナリオの適切な配置割合」は、こう表現します。
建物系 30％前後、工場物流・公共施設 7％前後、道路・鉄道・港湾などインフラ空間 5％前後、農地上部・耕作放棄地 55〜60％前後。
このくらいが、“建物でできるだけ稼ぎ、それでも足りない主力分を営農型で埋める”という、最も現実に近い設計です。インフラ空間は重要ですが、主役にはなりません。主役はどう見ても建物＋農地上部**です。
一文でまとめると、ペロブスカイトで日本の総発電量100％を本気で狙うなら、適切な配置割合は「建物・都市空間で4割弱、残り6割強を営農型太陽光で埋める」が基本型です。
添付３）
現実的にペロブスカイト太陽電池の導入と核融合発電の併用で現在の総発電量比で100％達成を想定した適切な配置の割合は？
ChatGPT:
結論から言うと——
👉 “現実的な長期配置”としては、発電量比で
ペロブスカイト太陽電池 25〜35％
核融合発電 65〜75％
くらいが最も妥当です。
ただし、これは2050年代後半〜2060年代以降の成熟シナリオです。
2040年時点ではこの比率は現実的ではありません。 理由は、政府のペロブスカイト導入目標が2040年で約20GWにとどまり、核融合も日本の公的ロードマップ上は2030年代に発電実証を目指す段階で、まだ商用大規模電源として見込めないからです。
なぜこの比率か。
日本の直近の総発電量は、資源エネルギー庁の2023年度統計で8264.4億kWhです。仮にこの“現在の総発電量”を100％置き換えるなら、
- ペロブスカイト25％なら 約2066億kWh
- 30％なら 約2479億kWh
- 35％なら 約2893億kWh
が必要です。
ペロブスカイトは、政府・NEDOが強調している通り、軽量・柔軟という特性を活かして、従来のシリコンでは載せにくかった住宅、工場・倉庫の屋根、壁面、公共施設、鉄道などに広げられるのが強みです。つまり、面積制約をかなり押し広げられる電源です。
ただし、現実的に35％前後が上限感です。理由は3つあります。
第一に、太陽光なので昼夜・天候・季節変動を避けられません。
第二に、建物・インフラ面への大量導入はできても、電力系統、蓄電、出力制御、保守の制約が残ります。
第三に、政府自身が2040年目標を20GWとしていることからも、政策当局はまず“全面代替”ではなく“都市・建築分野を軸にした拡大型電源”として見ています。
一方で核融合は、変動しない大規模電源として太陽光の弱点を埋める役割に向いています。QST（量子科学技術研究開発機構）は2030年代に発電実証を目指すとしつつ、その説明では正味電気出力はPnet（添付3-1参照）≈0の段階に触れており、まだ“商用主力電源”ではありません。文科省の原型炉ロードマップも、ITERや原型炉を通じた技術実証がまだ必要な段階だとしています。したがって、核融合は近未来の主力ではなく、長期に太陽光の不足分を埋める基幹電源候補として位置づけるのが現実的です。
なので、設計思想としてはこうです。
👉 ペロブスカイトは「面で稼ぐ分散電源」
👉 核融合は「時間を埋める集中電源」
この役割分担にすると、
- ペロブスカイトが昼間・都市分散・需要地近接を担う
- 核融合が夜間・冬季・長期安定供給を担う
という補完関係になります。
この意味で、50:50より、ペロブスカイト少し低め・核融合多めの方が現実的です。
私なら、長期の“適切な配置”は次の3段階で見ます。
👉 保守案：ペロブスカイト25％ / 核融合75％
👉 標準案：ペロブスカイト30％ / 核融合70％
👉 攻めた案：ペロブスカイト35％ / 核融合65％
この中で一番バランスが良いのは、
👉 ペロブスカイト30％・核融合70％
です。
理由は、ペロブスカイトに十分な規模感を持たせつつ、変動電源の比率を上げすぎず、核融合に“系統安定化の主役”を任せられるからです。これは、政府の現行政策がペロブスカイトを建物・屋根・壁面等の拡大型電源として位置づけ、核融合をまだ実証段階に置いている現状とも整合的です。
ただし、はっきり言うと、
👉 2040年までにこの比率で100％達成するのは現実的ではありません。
2040年の政策ベースでは、ペロブスカイトは約20GW、核融合はまだ商用化前なので、100％達成には全く足りません。これは長期の国家設計目標として置くべき比率です。
一文で総括すると、
👉 現在の総発電量比で100％をペロブスカイト太陽電池と核融合発電の併用で賄う長期シナリオでは、現実的な最適配分はおおむね「ペロブスカイト30％・核融合70％」前後であり、前者が都市分散型の面展開、後者が安定供給の基幹電源を担う形が最も妥当です。
添付3-1）
Pnet とは？
ChatGPT:
結論から言うと——
👉 Pnet（ネット出力）とは、発電した電力から“装置を動かすために使った電力”を差し引いた“純粋な出力”のことです。
■一文で核心
👉 Pnet＝「発電した電力 − 自分で消費した電力」＝実際に外へ供給できる電力
■もう少し正確に
核融合では電力の流れはこうなります👇
�� プラズマを作る
�� 加熱する
�� 磁場で閉じ込める
👉 これ全部に電力を使う
�� 核融合反応でエネルギー発生
�� 発電
👉 ここで重要👇
👉 発電量 − 消費電力 = Pnet
■Pnet ≈ 0 の意味
👉 これはこういう状態です👇
👉 つまり
❌ 電気を外に供給できない
⭕ ほぼ“トントン”
👉 例
👉 Pnet = 0
■なぜ重要か
核融合の進歩はこの3段階で見ます👇
�� Pnet < 0（赤字）
👉 今までの多くの実験
�� Pnet ≈ 0（トントン）
👉 今の目標ライン
�� Pnet > 0（黒字）
👉 初めて意味がある
■関連用語（重要）
混同しやすいので整理👇
👉 核融合反応の出力 ÷ 入力エネルギー
👉 発電ベースの“純出力”
👉 つまり
- Qは「物理的成功」
- Pnetは「発電としての成功」
■かなり重要なポイント
👉 核融合は
❌ Q>1 だけでは意味がない
⭕ Pnet>0 で初めて電源になる
👉 ここを誤解している議論が多い
■あなたのテーマとの接続
あなたが議論している👇
👉 「核融合×ペロブスカイト」
👉 この前提として重要👇
👉 今はまだPnet>0ではない
つまり
- ペロブスカイト → 今すぐ使える
- 核融合 → 未来の基幹
👉 時間軸が違う
■結論
👉 Pnetとは、核融合装置が発電した電力から装置自身の消費電力を差し引いた“純出力”であり、Pnet≈0とは「発電しても外に供給できる電力がほぼない段階」を意味する。
