2023年05月02日
アイデアよもやま話 No.5570 進化するウエアラブルデバイス!
1月25日(水)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)で進化するウエアラブルデバイスについて取り上げていたのでご紹介します。 

健康意識の高まりによって、消費カロリーや心拍数などを計測出来るスマートウォッチの販売台数は右肩上がりに増えています。
2021年度に300万台を突破し、2024年度には500万台を超えると見られているんです。
こうしたスマートウォッチをはじめとしたウエアラブルデバイスが今、様々な進化を遂げています。

番組では、こうしたスマートウォッチなどに代表されるウエアラブル端末の見本市、約60社が出展している「ウエアラブル EXPO」を取材しました。
サングラス型のものや腕に巻くタイプなど、様々な製品が展示されています。

ポラール・エレクトロ・ジャパン株式会社で出展しているスマートウォッチ「イグナイト3」について、榊原伸司社長は次のように説明されています。
「(表示されているのは、心拍数や消費カロリーなど、一般的なスマートウォッチと変わらないように見えますが、)消費エネルギーが3大栄養素、炭水化物、タンパク質、脂肪というかたちで、どれくらい運動で使ったかというのが分かるようになっています。」

こちらの時計は10個のセンサーを搭載することで、体の表面だけでなく、奥にある血管からも生体情報を得られるのが特徴だといいます。
実際に着けた状態で走ってみると、何をどれだけ消費したか一目で分かります。

睡眠をサポートするというウエアラブルデバイス「スリーム」も展示されています。
寝る時に首に装着するタイプです。
睡眠時の呼吸音をマイクで検知し、いびきや無呼吸状態を検知すると首に振動を与えます。
振動を感じて首を動かすことで気道が確保され、いびきや無呼吸状態を軽減するといいます。
「スリーム」を開発した株式会社oneAの大越健史さんは次のようにおっしゃっています。
「モニタリングはスマートウォッチでもほとんど出来るとは思っております。」
「ただ、そこから差別化としましては、いびきをちょっとでも何とかしたいということから、振動を与えることで(いびきを)少なくするように促していくというようなものになっております。」
「そこが一番差別化出来ているかなと。」

更に、身に付けないデバイスも登場していました。
山形大学 有機エレクトロニクス研究センターの熊木大介准教授は次のようにおっしゃっています。
「測定機器を身に付けなくても、生態情報を計測出来るセンサー「シート型チェアセンサ」を展示ししているブースになります。」

紙のように薄い、こちらのセンサー、椅子の下に敷くことで、座るだけで呼吸や心拍数を測れます。
このセンサーを活用することで、将来的にストレス状態を数値化出来るようになるといいます。
熊木さんは次のようにおっしゃっています。
「コロナ禍でテレワークやウェブ会議が増えてきていますので、そういった中で離れた相手がどんな状態にあるのか、「感情推定」と我々言っていますけれども、そういったところがどれくらい相手のことを把握出来るかをサポートするツールになってくれると一番いいのかなと考えております。」

「シート型チェアセンサ」について、今後は学習塾など、教育の現場にも導入していきたいということでした。

また、睡眠をサポートする「スリーム」については、首を振動させると、かえって目を覚ましてしまうのではと思いますが、担当者は「いびきをかくぐらいの人は、この程度の首の振動では起きない」という説明でした。
なお、振動の強度は調節出来るといいます。
人生の3分の1は睡眠だといいますから、大事にしたいところです。

以上、番組の内容をご紹介してきました。

まず驚いたのは、消費エネルギーが3大栄養素、炭水化物、タンパク質、脂肪というかたちで、どれくらい運動で使ったかが分かるスマートウォッチ「イグナイト3」です。
これを付けて運動すれば、どんな運動すれば3大栄養素別にどれだけ消費したかが分かるので、痩せたい人は脂肪の消費量に着目すれば、痩せるのにどのような運動がより効果的かが分かります。
また、いびきに悩んでいる方には「スリーム」が有効といいます。
そして、「シート型チェアセンサ」は測定機器を身に付けなくても、生態情報を計測出来るといいますから、センサーの望ましい適用の一つと言えます。

なお、究極のセンサーとして思いつくのは、極小のカプセル型のセンサーを飲み込んで、体内の様々な臓器の健康度合いをリアルタイムでチェックしてくれて、要注意になった時点で警告を発してくれるというような健康維持システムです。
こうしたシステムが実現されれば、国民の健康度は飛躍的に向上し、従って医療費も格段に削減出来るようになると期待出来ます。
ですから、国にはこうしたサービスの実現を目指すような企業にこそ重点的に開発支援をしていただきたいと思います。

 
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