３月２日（月）放送の「ワールドビジネスサテライト」（テレビ東京）でテレワークの普及で考慮すべき点について取り上げていたのでご紹介します。　

新型コロナウイルスの影響で、今急速にテレワークが広がっていますが、やはりこれまでとは勝手が違います。

そこでどういったところに考慮すべきかについて、番組コメンテーターでニッセイ基礎研究所の主任研究員、久我 尚子さんは次のようにおっしゃっています。

「私は、デジタルと非デジタルをうまく組み合わせて生産性をあげていくことだと思います。」

「テレワークで出来る仕事であっても、上司は部下の顔色を見て健康状態は大丈夫なのかといったことも見ていくので、是非うまく組み合わせて効率を上げていく。」

「そして、平常時に戻った時に、この非デジタルのメリットも見ていくことが必要だと思います。」

以上、番組の内容をご紹介してきました。

新型コロナウイルスの影響で在宅勤務によるテレワークが余儀なくされていますが、それでも緊急事態宣言解除後には、通勤時間帯の電車内の混雑状況は新型コロナウイルスの影響前に戻りつつあるようです。

しかし、こうした電車内の満員状態や居酒屋などの混雑で「３密」（密閉・密集・密接）の回避が徹底されなければ、いつ第２波、第３波と感染者数の増加が起きるか分からないのです。

そうした中、テレワークによる在宅勤務や徹底した「３密」を社会全体に広げていくことがまず求められるのです。

しかし、テレワークばかりでの業務形態では久我さんも指摘されているように、上司が部下の顔色を見て心身の健康状態をきちんと把握することは難しいです。

ですから、週に一度とか定期的に実際に顔を合わせて面談する機会が必要となります。

また同様に、課やグループ単位での実際に顔を合わせたかたちでのミーティングも必要だと思います。

こうした際に、ラッシュアワーを避けた時差出勤をすることで、それだけ感染リスクを避けることが出来ます。

そして、大事なことは、久我さんも指摘されているように新型コロナウイルスという大変な状況をうまく利用して、これまでの平常時と現在のテレワークそれぞれのメリットを把握し、新型コロナウイルス後もより生産性の高い業務形態を継続させていくことです。

一方、テレワークを通して、これまで賃貸していた事業所の縮小を検討している企業がテレビ番組で報じられていました。

こうした取り組みで、固定費を大きく削減出来ることに気付いたのです。

ということで、今、企業に求められているのは、“幸いを転じて福と為す”というような前向きな行動、意識改革だと思うのです。

こうした意識で新型コロナウイルスにうまく対応するかどうかで、新型コロナウイルス後の社会で競争力の差に大きな開きが生じることは間違いありません。