アメリカによる宇宙軍の創設について各種報道されていました。

そこで、今回は８月１０日（金）付け読売新聞の夕刊記事を通して、人類が生存するうえでのリスク管理の観点からご紹介します。

ペンス米副大統領は８月９日、国防総省で演説し、陸海空などと同格の新たな独立軍種として、宇宙での軍事行動を担う「宇宙軍」を創設する方針を表明しました。

その狙いは、宇宙領域での軍事活動を強化する中国、ロシアに対抗することであり、２０２０年までの創設を目指すといいます。

なお、新軍種の創設には、議会が法案を可決する必要があり、政権の構想通りに進まない可能性もあります。

以上、記事の一部をご紹介してきました。

アメリカが宇宙軍を創設する狙いは、宇宙領域での軍事活動を強化する中国、ロシアに対抗することにあるということですが、こうした流れがどんどん進んでいくと、地球そのものを破壊して自国の国民だけを他の惑星に移住させて生存するなんていう途方もない考えを持った指導者が現れないとも限りません。

それよりも人類の生存の観点からすると、人類による宇宙開発が進むと、いずれ遠い将来、異星人との遭遇があり得ます。

そうした時に異星人との戦争勃発リスクが生じます。

まさに「スター・ウォーズ」です。

そうした時に備えて、人類の生存を賭けて、あるいは異星人の奴隷となるリスク対応策として、国際レベルでの“宇宙軍”の創設はとても重要なのです。

ということで、アメリカや中国、ロシアなどによる“宇宙軍”の創設は、国どうしの戦いの場を宇宙空間にまで広げるリスクもありますが、一方では異星人との戦いの勃発に備えるリスク対応策という重大な意味合いもあるのです。