前回からＥＶ（電気自動車）の普及に向けて充電インフラに焦点を当てて３つの課題とその対応策についてお伝えしております。

２回目は、充電時間の短縮についてです。

そもそも現行のＥＶの充電時間ですが、日産「リーフ」を例にとると、急速充電器を利用する際には初期「リーフ」では急速充電器で３０分で８０％、新型「リーフ」では４０分で８０％です。

一方、普通充電器を利用する際には初期「リーフ」では８時間でフル充電（航続距離のカタログ値２００ｋｍ）、新型「リーフ」では１６時間でフル充電（航続距離のカタログ値４００ｋｍ）です。

こうした充電時間の長さがＥＶ購入を決定する際の大きなハードルで、ＥＶ普及の大きなネックになっているのです。

ですから、充電時間の短縮はＥＶを普及させるうえでとても大きな課題なのです。

既にこうした課題解決に取り組んでいる急速充電器のメーカーもあるようですが、こうした急速充電器が普及するとまた新たな課題が発生してきます。

それは、電力需要のピークを押し上げてしまうことです。

ＥＶを短時間で充電させればさせるほど、それだけ充電時間中に急速充電器の出力が増えることになり、多くの電力を消費することになります。

ですから、ＥＶの普及とともに、特に夏場の電力消費ピーク時には弊害として無視出来なくなります。

ですから、こうした電力消費ピークには急速充電器の出力を落とすというような対応策が求められます。

あるいは、より多くのＥＶオーナーによる電力需要の少ない深夜の時間帯での普通充電を普及させ、電力消費ピーク時には充電を極力控えさせるような対策が求められます。

ということで、世界的にＥＶの普及に向けての取り組みが急速に進められていますが、より短時間で充電が完了するような急速充電器の開発、およびその弊害のリスク対応策も同時に取り組んでいかなければ、ＥＶの普及は思うほどには進まないと思われます。