2009年04月04日
プロジェクト管理と日常生活 No.65 『事業業態により収益競争力は決定される!』
 先日、根来龍之 早稲田大学ビジネススクール教授の講演を聴く機会がありました。
その中でとても興味深い内容がありましたのでご紹介します。
根来教授の研究結果によると、事業形態により収益力(収益率)の優劣が決定される、ということなのです。
個別企業の独自資源によって同一事業形態の優劣はばらつくが、より収益力のある事業形態の企業グループには勝てない、ということです。
具体的には、日常品小売業界では、大手コンビニ業界がトップグループで、総合スーパー業界が最下位です。
総合スーパーがどんなに頑張っていろいろと工夫しても平均的な大手コンビニに収益力では勝てない、というわけです。
このことは、基本的な小売ビジネスモデルの違いに起因していると思います。
以下に私なりにその差別要因のいくつかを上げてみました。
・扱う品目数 (出来るだけ多くの品目、あるいは売れ筋に絞った少ない品目)
・立地 (多くの人が集まる都市部、あるいは土地代の安い郊外)
・店舗スペース
・仕入れ方法
・販売方法
このことは、運輸業など、別な業種でも同じことが言える、とのことです。
こうしてみると、プロジェクト管理と日常生活 No.36 『環境の変化への耐えざる順応が出来なければ・・・』でお伝えしたCMMIレベル5との関連に結び付けたくなります。
CMMIレベル5の段階は、プロジェクト管理するうえで、継続的なプロセスの改善が出来る組織の状態です。
これをビジネスの世界に照らしてみると、同じ業種でも事業形態は時代とともに絶えず改善・進化しているのです。
その背景は、自由な競争原理が働いているからのです。

 
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