2020年01月20日
アイデアよもやま話 No.4543 上場企業×ユーチューバーによる異例の動画制作!

昨年9月4日(水)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)で上場企業×ユーチューバーによる動画制作について取り上げていたのでご紹介します。

 

株式会社Zeppy(2019年6月設立)の井村 俊哉社長たちはユーチューブでZeppy投資チャンネルを運営しています。

井村社長たちの訪問先で待っていたのは東証一部に上場するアステリア株式会社の平野 洋一郎社長です。

井村社長たちはアステリア社内の一室でテーブルや三脚にスマホやマイクをセットします。

井村社長たちが手掛けるのはIR、すなわち投資家に向けた広報の動画です。

ユーチューバーによる制作は異例のことです。

 

アステリアは自社の製品が分かりずらいという悩みを抱えます。

平野社長は次のようにおっしゃっています。

「企業向けで情報システム部門の人が使う人なので、実際に見えるところにないんですよ。」

 

更に平野社長はエレキギターを弾いてクイーンの曲を歌い出しました。

この狙いについて、井村社長は次のようにおっしゃっています。

「普通の決算資料やIR資料で見れないような側面も、投資家としては投資判断に寄与するものかなと思っているので。」

「今日、エピソードで出て来たのが(ギターは)英国の子会社の社長さんがプレゼントしてくれた。」

「子会社の状況とか、海外の子会社って中々分かりずらいので、きちんとつながっているんだっていうところが(分かった)。」

 

「上場会社とかの投資をいろいろしていると、こんなに日本にもいい会社、頑張っている会社があるのに全然気づかれてないなみたいなことにちょっと憤りを感じるようなところもあったりするので・・・」

 

制作したIR動画は9月10日(2019年)にも「Zeppy投資チャンネル」で公開される予定です。

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

なお、ネットニュース(こちらを参照)によると、Zeppyは投資や経済に特化した日本初のYouTuberプロダクションです。

昨年9月末にYouTubeチャンネル「Zeppy投資ちゃんねる」を立ち上げ、スタートから約2ヵ月間でチャンネル登録者数17,000名を獲得し、現在までに60番組を制作し総再生回数は60万回を超えるなど国内有数の株式投資系YouTubeチャンネルとして急拡大を続けています。

また、Zeppyには投資分野で発言力のあるYouTuberや経済評論家が10名超所属し、専門的な見地による動画コンテンツが若年層にとどまらず50代前後までの中堅層からの支持も得ていることが特長です。

 

以上、ネットニュースの一部をご紹介してきました。

 

今やユーチューブは私たちにとって動画を通した情報共有のインフラ的な中心的存在になっています。

また動画による情報発信なので、“百聞は一見に如かず”と言われるように文字だけの情報に比べて説得力があります。

そうした中、今回ご紹介したZeppyによるユーチューブを通した企業関連情報の配信の取り組みはこれまでの企業の紹介方法に比べて、一歩突っ込んだ親しみを感じさせるような、あるいはこれまでにないような視点からの情報提供だと思います。

ですから、Zeppyには客観的な立場で正確な情報をベースにリアルな企業の活動状況を提供していただきたいと思います。

 

さて、人気ユーチューバーの中には億単位のお金を稼ぐ人たちが誕生しています。

ですから、Zeppyのこうしたビジネスも短期間のうちに億単位の売上につながるのではないかと見込まれます。


 
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2020年01月19日
No.4542ちょっと一休み その704 『アフリカ以外で最古のヒトの化石発見』

ちょっと古い記事ですが、昨年7月11日(木)付けネットニュース(こちらを参照)でアフリカ以外で最古のヒトの化石発見について取り上げていたのでご紹介します。 

 

ギリシャの洞窟で発見された頭蓋骨の化石を分析した結果、アフリカ以外で見つかった中では最古となる21万年前の現生人類(ヒト)の骨であることが分かったとの研究結果が昨年7月10日、英科学誌ネイチャー(Nature)に発表されました。

これまで考えられていた人類の欧州到達時期を15万年以上さかのぼることとなります。

 

ヒトのユーラシア大陸進出についての通説を覆すこの驚くべき発見はまた、現生人類ホモ・サピエンスが数万年かけてアフリカ以外への移住を何度も試み、時には成功しないこともあったとの説を裏付けるものです。

 

欧州の南東部は長い間、現生人類がアフリカから移動した際の主要経路となったと考えられてきましたが、これまでユーラシア大陸で見つかったヒトの最古の痕跡は約5万年前のものでした。

ただ、初期人類のネアンデルタール(Neanderthal)人が太古の昔からユーラシア大陸全土に存在していたことを示す発見は複数ありました。

 

ギリシャの洞窟では1970年代、損傷のひどい頭蓋骨の化石2つが発見され、いずれも当時はネアンデルタール人のものと特定されました。

国際研究チームは今回、これらの頭蓋骨を最先端のコンピューターモデリングとウラン年代測法を用いて再調査しました。

 

2つの頭蓋骨は発見場所となった洞窟の名前にちなんで「Apidima 1」「Apidima 2」と名付けられました。

このうち、「Apidima 2」は17万年前のネアンデルタール人のものと特定されました。

しかし驚くべきことに、もう一つの「Apidima 1」はそれよりも最大で4万年ほど前のホモ・サピエンスと特定されたというのです。

 

以上、記事の内容の一部をご紹介してきました。

 

今回ご紹介した、ギリシャの洞窟で発見された2つの頭蓋骨の化石は古代の人類の歴史の定説を塗り替えるものです。

過去の歴史は、発掘調査や現存する文書、あるいは建物などにより推定されます。

今回ご紹介した2つの頭蓋骨の化石は発掘調査によるものです。

こうした発見は歴史上の事実として疑いなく受け止めることが出来ます。

しかし、公式な歴史文書と言われるものは時の政権の意向が色濃く反映され、政権にとって都合のいい事実は強調され、“不都合な真実”には触れないということがあり得るのです。

更に、学校で習う歴史の教科書は時の政権の意向次第で記述内容が新たに追加されたり、削除されたりし得るのです。

同様に、歴史学者もその学者の価値観により、一部の事実を強調したり、無視したりすることもあり得るのです。

また、歴史に係わった人物が生存していれば、その方が係わった事実を公表することによって、新たな真実が表に出て来ることもあるのです。

しかし、その内容でさえ、その方にとって“不都合な真実”は隠されることはあり得るのです。

 

こうしてみてくると、歴史とは様々な記録や関係者の発言の積み重ねのうちの断片をもとに歴史の記録者が時の政権の意向をくんだり、本人の価値観を反映したうえで、何が真実かを追求した結果を記録したものと言えます。

ですから、歴史は事実として固定されたものではなく、時代とともに塗り替えられ、変動しうるのです。

 

ということで、歴史を学ぶうえで、こうした冷めた目を常に持ち続けることの必要性を感じた次第です。


 
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2020年01月18日
プロジェクト管理と日常生活 No.624 『今や金融危機のリスク対応策が真剣に求められる時期に来ている!』

プロジェクト管理と日常生活 No.552 『金融危機は10年周期!?』でお伝えしたようにリーマンショック(2008年)のような金融危機は10年周期でやってくると言われています。

そして、今年はリーマンショックから12年目です。

そうした中、昨年8月30日(金)付け読売新聞の朝刊記事で世界全体の借金が過去最高になったと報じていたのでご紹介します。

 

世界全体の借金が過去最高額に達しました。

企業や政府の過度な借り入れは、米中貿易摩擦で景気が悪化した場合に「火薬庫」となりかねません。

その借金が、世界全体で増えています。

国際決済銀行(BIS)の統計によると、政府、企業、家計を合わせた世界の債務残高は、2018年末時点で180兆ドル(約1京9000兆円、京は兆の1万倍)に上り、リーマン・ショック前の2007年から1.6倍に拡大しました。

国別では米国が全体の28%を占め、中国、日本が続きます。

増加率を見ると、中国の伸びが突出しています。

リーマン・ショック直後の2008年末から2018年末の10年間に、中国の債務残高は399%増、つまりほぼ5倍に膨らみました。

中国はリーマン・ショック後、4兆元の財政出動で経済を支えました。

一方で国営企業や政府は多額の借金を抱え、十分に返済されぬまま現在に至っています。

景気テコ入れに向けた各国中央銀行の金融緩和は長期化しています。

金利が下がって借りやすくなったマネーが、世界に債務の拡大をもたらしているのです。

 

中国では家庭の借金も深刻な問題になりつつあります。

北京や上海など都市部を中心に「房奴(ファンヌー)」という呼称が飛び交っています。

「房」は家、「奴」は奴隷を意味し、住宅ローンで生活苦に見舞われる人々を指します。

経済成長で所得が増え、「マイホーム」に手が届く層が増え、住宅価格は上昇が続いており、早めの購入を考える人が多いのです。

ですが銀行の審査が甘いとみられ、返済額が月収の4割を超えるケースも少なくないといいます。

BIS統計によると、中国の家庭の借金総額は2018年末までの10年間で8.2倍に急増しました。

 

このところ中国の消費が振るいません。

米国の対中輸入関税引き上げで景気が落ち込んでいます。

加えて、家計が住宅ローンに圧迫されて財布のひもを締めていることも一因です。

中国経済は、政府、企業、家計の「三つの過剰債務」と、米中貿易摩擦という内憂外患に苦しんでいます。

 

最近、市場関係者が将来のリスクを盛んに危惧する貸し出しの形態があります。

米国を中心に増える「レバレッジドローン(財務内容や業績が良好でない企業向けの融資)」です。

みずほ総合研究所の調べでは、米国のレバレッジドローンの残高は過去10年で約2倍に増え、2018年末に約1.2兆ドル(約130兆円)に達しました。

ITや健康・医療、エネルギー関連企業の借り入れが多いです。

米国も金融緩和の長期化で市場に出回るお金が増えているのです。

金融機関は、だぶつくお金の運用先探しに躍起です。

一定のリスクはあるものの、高い利回りを追求してレバレッジドローンで融資しているとみられます。

みずほ総研の芳川 直之さんは「今後、米国景気が後退すれば貸し手は資金を回収出来なくなる恐れがある。米国企業の債務全体から見れば一部に過ぎないが、警戒が必要だ」と指摘しています。

 

更に気がかりな動きがあります。

タックスヘイブンとして知られる英領ケイマン諸島籍の企業に対する融資が急増しているのです。

大和総研の坂口 純也さんの調べでは、米国銀行のケイマン諸島向け貸し出しは、この1年で4割も増え、4700億ドル(約49兆4000億円)に達しました。

各国の企業がケイマンに法人を置いているとみられますが、タックスヘイブンにある企業の取引内容は見えにくいのです。

「リスクの高い債券や証券化商品への投資が含まれている可能性がある」(坂口氏)との見方があります。

 

膨らむ借金は、誰が貸しているのでしょう。

日本の銀行による海外への融資残高は4.4兆ドル(約460兆円)と過去最高を更新しました。

国別では日本が最も多いのです。

世界的な債務拡大を日本のマネーが支える構図です。

なぜ、邦銀の海外向け貸し出しが多いのでしょうか。

銀行は預金を集め、企業や個人に貸して利ざや収入を得ます。

現在の邦銀には預金は集まるが、日本企業が借り入れ意欲に欠け、国内に十分な貸出先がないのです。

実際、過去10年間に日本の企業や家計の借金はそれぞれ16%も減りました。

日本の債務は、先進国で最悪の状態にある政府の残高ばかりが膨らんでいるのです。

日本企業の設備投資はおおむね堅調ですが、日本政策投資銀行の調査によると、日本の大企業の設備投資額は1999年以降、平均で手持ち資金の範囲内に留まっています。

投資のために新たな借金をしないのです。

邦銀の海外向け融資の増加は、日本経済の成長性の乏しさの裏返しです。

 

人間に例えれば、自覚症状のないまま病気が進行するかのように世界で借金が膨らんでいっています。

勿論、経済成長に見合う水準の借り入れは大切ですが、その規模が過剰になれば、世界経済が悪化した際に返済が滞り、悪影響が広く波及しかねません。

日本のバブル崩壊やリーマン・ショックの苦い歴史を思い起こす必要があります。

 

以上、記事の内容の一部をご紹介してきましたが、記事の内容を以下にまとめてみました。

・国際決済銀行(BIS)の統計によると、政府、企業、家計を合わせた世界の債務残高は、2018年末時点で180兆ドル(約1京9000兆円、京は兆の1万倍)に上り、リーマン・ショック前の2007年から1.6倍に拡大した

・景気テコ入れに向けた各国中央銀行の金融緩和は長期化しており、金利が下がって借りやすくなったマネーが、世界に債務の拡大をもたらしている

・中国では銀行の審査が甘いとみられ、BIS統計によると中国の家庭の借金総額は2018年末までの10年間で8.2倍に急増している

・中国経済は、政府、企業、家計の「三つの過剰債務」と、米中貿易摩擦という内憂外患に苦しんでいる

・最近、金融機関はだぶつくお金の運用先探しに躍起で、一定のリスクはあるものの、一部の金融機関は高い利回りを追求してレバレッジドローンで融資している

・今後、米国景気が後退すれば貸し手は資金を回収出来なくなる恐れが出て来る

・タックスヘイブンとして知られる英領米国銀行のケイマン諸島向け貸し出しは、この1年で4割も増え、4700億ドル(約49兆4000億円)に達したが、タックスヘイブンにある企業の取引内容は見えにくく、リスクの高い債券や証券化商品への投資が含まれている可能性がある

・日本の銀行による海外への融資残高は4.4兆ドル(約460兆円)と過去最高を更新し、国別では日本が最も多く、世界的な債務拡大を日本のマネーが支えている

・現在の邦銀には預金は集まるが、日本企業が借り入れ意欲に欠け、国内に十分な貸出先がない(過去10年間に日本の企業や家計の借金はそれぞれ16%も減少)

・邦銀の海外向け融資の増加は、日本経済の成長性の乏しさの裏返しである

 

更にこの内容を俯瞰して以下にまとめてみました。

リーマンショック後の国の経済や財政の立て直しに要した世界の債務残高は、2018年末時点で180兆ドル(約1京9000兆円、京は兆の1万倍)に上り、リーマン・ショック前の2007年から1.6倍に拡大しました。

こうした景気テコ入れに向けた各国中央銀行の金融緩和は長期化しており、一方で消費の低迷が続き、金融機関はだぶつくお金の運用先探しに躍起で、ハイリスクハイリーターンのレバレッジドローンによる融資に手を出しているところもあります。

また、邦銀による海外への融資残高は過去最高を更新し、国別では日本が最も多く、世界的な債務拡大を日本のマネーが支えています。

それだけ、日本経済の成長性が乏しいのです。

こうした状況は、米中貿易摩擦の長期化により景気が大きく後退したりして多くの借り手の借金返済が滞ることになれば、貸し手は資金を回収出来なくなる恐れが出て来きます。

そして、今や世界全体の借金が過去最高の1京9000兆円に達しているのです。

このように借金の額が多ければ多いほど、こうしたリスクの顕在化はより多くの悪影響をもたらすのです。

ですから、次の世界経済危機の顕在化はリーマンショック以上の影響をもたらす可能性が大きいと言えます。

世界経済はまさに“山高ければ、谷深し”状態ののリスクを抱えているのです。

 

では、こうしたリスクの対応策としてどのようなアイデアがあるでしょうか。

私は経済の専門家ではありませんが、私なりに大きく以下の4つの対応策があると思っています。

1.革新的な技術を有するベンチャー企業と投資機関との出会いの場の提供

2.国や地方自治体による、より自由な企業活動を支援する制度設計

3.MMTに沿った政府の対応策(参照:アイデアよもやま話 No.4497 MMTを導入していれば消費増税は不要だった!?

4.タックスヘイブンにおける企業の取引内容についてもガラス張りになるような法整備に取り組むこと


 
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2020年01月17日
アイデアよもやま話 No.4541 テレビ画面を使ったオンライン診療!

昨年9月12日(木)付け読売新聞の夕刊記事でテレビ画面を使ったオンライン診療について取り上げていたのでご紹介します。

 

テレビ画面を使ったオンライン診療の実証実験をケーブルテレビ大手のジュピターテレコム(J:COM)が9月から始め、2年後の実用化を目指します。

高齢者が使い慣れたテレビを利用することで、オンライン診療の利便性を高めたい考えです。

 

オンライン診療は、患者が自宅などで情報通信機器を使い、医師の診断を受けます。

患者が通院の負担を減らせたり、遠くの医師の診察を受ける機会を確保し易くなりメリットがあります。

主にスマホが使われますが、高齢者が操作に不慣れで、画面が小さくて医師の顔が見えにくいとの課題があります。

そこでJ:COMでは多くの高齢者が操作に慣れ、画面もスマホより大きいテレビに着目し、オンライン診療事業を手掛けるインテグリティ・ヘルスケアやマイシンと計画しました。

 

以上、記事の内容の一部をご紹介してきました。

 

高齢化の進行とともに、今や多くの病院は高齢の患者さんの診察待ちが見受けられるようです。

独り暮らしをしている私の父(92歳)も実家近くの病院を利用していますが、以前から言われているように診断時間はせいぜい5〜10分程度で、待ち時間は長ければ1時間以上になってしまいます。

そして、診察後の会計を終えるまで混んでる場合は更に30分以上かかります。

しかも、薬の処方箋が出されると、更に病院近くの薬局に処方箋を提出し、薬が出されるまで更に30分程度は待たされることになります。

更に、独り暮らしの高齢者で、自分でクルマを運転出来ない場合、特に私の実家のように過疎化の進む地方では1時間間隔程度で運航されている路線バスを利用すると、病院通いは半日、あるいはそれ以上の時間がかかることを覚悟しなければなりません。

こうした状況では以前からよく言われているように、病院に通うとかえって病状が悪化してしまうリスクがあるのです。

 

では、こうした状況を打開する解決策ですが、実家で独り暮らしをする私の父の場合は、毎週私が実家に泊りがけで通い、そのタイミングで私のクルマで通院し、診察を終えた時点で、とりあえず実家まで一旦戻ります。

そして、会計を終える時間を見計らって、今度は私一人でクルマで病院に行ってほとんど待たずに会計を終え、薬の処方箋が出された場合は病院に隣接する薬局に処方箋を提出します。

そして、父のほぼ1週間分の食材の買い物を最寄りのスーパーで済ませ、薬の処方箋が出された場合は薬局に行き、ほとんど待たずに薬を受け取って実家に戻ります。

このように、病院通い、あるいは食材の購入に伴う父の負担を最小限にするように心がけております。

 

さて、幸い、私の父の場合は、息子の私が今のところ元気で時間もそれなりに自由が利くのでこうした対応が出来ます。

しかし、私が父に付き添って病院に行くと、高齢の患者さんが両手に持った杖で身体を支えて一歩一歩やっとというような状態で病院通いをしている光景を目にします。

また、介護タクシーを使って病院通いをしている患者さんも見かけることもあります。

 

少子高齢化が進む中、こうした高齢の患者さんを取り巻く状況は増々悪化していくと見込まれます。

ではこうした状況の打開策ですが、私の思うところを以下にまとめてみました。

(診察方法)

・今回ご紹介したような、遠隔操作によるオンライン診断の導入

 ⇒ これにより、患者さんの通院回数を減らすことが出来るので、患者さんの負担を減らし、本来直接医師による診断を必要とする患者さんの病院での待ち時間を減らすことも出来る

(通院のための移動手段)

・介護タクシーの活用

 ⇒ 介護タクシーの乗り合いを可能にし、患者さんの利用負担を軽減する

   将来的には、自動運転タクシーの活用により、更に低料金化を図れる

(MaaSの考え方の導入)

・以前、アイデアよもやま話 No.4335 MaaSで進む交通モビリティ全体の最適化!でお伝えした考え方を医療サービスに導入する

 その基本は、患者さんが医師による診察を受けたいと思った時点から薬を受け取って自宅に戻るまでの一連のサービスを提供し、患者さんの負担を最小限にすることです。

 具体的には、私が実家の父に対して行っているようなことをクルマを主体としたビジネスとして包含するようなサービスを確立することです。

 

こうした取り組みは医療環境そのものも大きく変える可能性があります。

というのは、こうしたシステムはネットにさえつながっていれば、世界中のどこの誰でもどこかの医師から遠隔で治療を受けられるばかりでなく、遠隔操作での手術さえも受けられるようになる可能性を秘めているからです。(参照:アイデアよもやま話 No.3004 先進国の長寿命化 その4 がんの革命的治療法 ー “ナノマシン”

そうなると患者さんだけでなく医師にとっても働くことの出来る場所が広がるのでとても働き易くなります。

 

ということで、今回ご紹介したオンライン診療は、こうした目指すべきMaaS実現の第一歩と言えます。

更にこうしたサービスを暮らし全般に拡大していくことにより、高齢者に限らず独り暮らしをしている方々が日々安心して、さらに楽しい時間を過ごせるようなライフスタイルを手に入れることが出来るようになるはずです。

更にこうしたサービスを世界各国に展開していくことは世界中の独り暮らしをされている方々のみならず、あらゆる人たちの暮らしの豊かさの向上に貢献出来ると大いに期待出来ます。

また、こうしたサービスの世界展開は間違いなく、日本という国のイメージアップにもつながるはずです。

 

ということで、特に若い方々にはAIやロボットなど最先端技術の習得に励み、その結果をこうしたサービスの実現に向けて果断に挑戦して欲しいと思います。


 
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2020年01月16日
アイデアよもやま話 No.4540 カット野菜が一瞬でスープに!

昨年9月11日(水)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)でカット野菜を一瞬でスープにしてしまう商品について取り上げていたのでご紹介します。

 

カット野菜を一瞬でスープにしてしまう商品「スープ仕立てのサラダ用」が野菜の新しい食べ方として開発されました。

作り方は耐熱式のお皿にカット野菜を入れて、チキンなどの具材が入ったソースを入れて沸騰したお湯をかけるだけです。

すごく簡単ですが、ポイントは沸騰したお湯を使うことです。

この商品を開発したキューピーの開発企画チームの北條 有希さんは次のようにおっしゃっています。

「熱湯を冷たいサラダとこの(商品の)ソースにかけることで、少しずつ温度が下がるようになっておりますので、食べる時には丁度いい65℃ぐらいになるというような設計になっております。」

 

サラダの食感を生かすことが大変だったそうで、沸騰したお湯をかけると、65℃前後になるようにソースや具材の量が調整されているのです。

番組の取材スタッフが実際に食べてみると、お湯をかけているのに野菜のシャキシャキ感はまだ残っており、鍋料理のように野菜がシナシナにならずに食感を楽しめるところが飽きずに食べられるといいます。

 

なお、「スープ仕立てのサラダ用」シリーズの味は「生姜白湯ソース」と「ごま豆乳ソース」の2種類で価格は共に227円です。

寒い時に手軽に野菜を獲ることが出来そうです。

実はこのソースに若い女性に大人気のチーズやキムチ、そしてサラダチキンをちょい足しするというレシピを取材スタッフがキューピーの方に提案したところ、美味しいと大好評でした。

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

今や、インスタントラーメンやボンカレー、ご飯パックなどに限らず、冷凍食品や半加工食品などを購入して電子レンジでチンしたり、お湯を沸かして注ぐだけで、いろいろな食品を自宅で手間をかけずに食べることが出来るようになってきました。

更に、最近ではサラダや野菜類を洗ったりカットしたりせずにそのまま食べることが出来るようなかたちの商品も普及しています。

 

今回ご紹介した商品は、こうした流れの中でより手作り料理に近いかたちで手軽にカット野菜を食べられるようにした商品だと思います。

 

そこで、実際に「ごま豆乳ソース」を購入して試食することにしました。

確かに、カット野菜の上に「ごま豆乳ソース」をかけて熱湯を注ぐだけで手軽に野菜スープを楽しむことが出来ました。

ここで気づいたことが3つあります。

1つ目は、ソースとカット野菜との分量のバランスです。

あまりカット野菜の量が多すぎるとスープとしての味が薄まってしまうからです。

2つ目は、きちんと熱湯の量を守らないで注ぐと、同じく味が薄くなってしまいます。

3つ目は、熱湯を注いでもスープとしての暖かさに欠けると感じた時には電子レンジでのチンが必要だということです。

いずれにしても「ごま豆乳ソース」を試食した限り、スープの味としては悪くないと思いました。


 
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2020年01月15日
アイデアよもやま話 No.4539 体温を無駄にしない”体温発電器”!

これまでいろいろな発電装置についてご紹介してきました。

そして、再生可能エネルギーの1つ、温度差による発電については、アイデアよもやま話 No.3718 夢の海中都市 その2 深海資源の活用!で大規模な温度差発電についてお伝えしてきました。

そうした中、昨年9月9日(月)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)で微弱な”体温発電器”について取り上げていたのでご紹介します。

 

体温の熱を電気に変えるのに使う装置、チップの下には冷却シートが敷いてあるのです。

およそ36℃の指と20℃の冷却シートの温度差で発電するのです。

更にこのチップを入れた装置にLEDライトをつないでみると光ります。

 

では、どうやって電気をつくるのでしょうか。

この装置を開発した物質・材料研究機構の高際 良樹主任研究員は次のようにおっしゃっています。

「通常、電子は温度が高い方から低い方に流れます。」

「その時に電気が生まれるんです。」

 

わずか5℃の温度差で発電するこの装置、80℃のお湯を載せると、温度差が大きくなり、発電量も大きくなります。

実はこの発電器、ありふれた材料だけで作られているのが大きな特徴なのです。

高際さんは次のようにおっしゃっています。

「シリコンとアルミニウム、鉄、我々の身近な元素だけで出来ているんです。」

「低コストのものが世の中に出せることが出来ました。」

 

今後はGPS付きリストバンドにこの発電器を埋め込むことで、いつでも居場所が分かるような商品へ応用したいということです。

高際さんは次のようにおっしゃっています。

「例えば見回り用のセンサーなど、老人介護や子どもの身の安全を見守るための製品化に使われるということを目指しています。」

 

他にも、この発電器で自分の体温で発電しながら使えるようになる日が来るかもしれないといいます。

なお、この温度差発電は既に宇宙空間では使われている発電方法なのですが、材料が高価で環境への負荷も大きかったそうです。

ですが、今回3つの元素だけで出来るようになったので、低コストで一般的な応用がどんどんし易くなっていくということです。

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

今回ご紹介した、人の体温を利用した温度差による”体温発電器”は発電出力は微弱ですが、今や糜粥な電気でも機能する器機はいろいろあるようです。

高際さんは、GPS付きリストバンドにこの発電器を埋め込むことで見回り用のセンサーなどの製品化への使用を検討されているということですが、人の体温を利用するという観点では、究極の発電装置の一つと言えそうです。

しかも、その原材料は、シリコン、アルミニウム、鉄というありふれた3つの元素だけというのですから、低コスト化が図られると期待出来ます。

どんなに素晴らしい発電装置でも投資効果が低ければ、あるいは安全面で問題を抱えていては普及は望めません。

 

なお、微小な電力の活用については、既に小さな太陽光パネルを搭載した腕時計や卓上計算機などでかなり普及しています。

しかし、太陽光パネルの使用ではある程度の量の光が当たらなくては発電出来ません。

一方、”体温発電器”では光が当たらなくても、人の皮膚に接していさえすれば、微弱ではあっても発電することが出来ます。

ですから、用途による使い方の住み分けを適切に行うことによって、よりきめ細かい効果的な再生可能エネルギーによる発電の普及を目指すことが出来るのです。


 
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2020年01月14日
アイデアよもやま話 No.4538 便利な万能指先トング!

昨年9月3日(火)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)で便利な万能指先トングについて取り上げていたのでご紹介します。 

 

新たに開発したトングを使って大根を擦り下ろしながら、ケイワイ・プランニングの河野 修策さんは次のようにおっしゃっています。

「このフィンガートングがあれば、指先を守って安全に食材を最後まで擦り切れるんです。」

 

河野さんが開発したのが指や爪を守りながら、調理や食事が出来るトングです。

下ろし以外にも生の肉を触る時に使えば、一回一回手を洗う手間が省けたり、骨付きチキンを食べる時にも手を汚さないで食べられるのですが、こういう商品は他にもありそうです。

このことについて、河野さんは次のようにおっしゃっています。

「他にもあるのは、だいたい用途が特化してしまっていて、1通りか2通りの使い方というものが多いですね。」

「これだと20通り以上の使い方があるので・・・」

 

いったいその使い方とはどんなものなのか、いくつか試してみました。

まずはアイロンがけ、特にスチームアイロンを使う時は蒸気の熱から指が守られて全く熱くないのです。

更に缶詰を開ける時、爪が割れるリスクも楽々クリアです。

またサボテンのような刺がある植物を触る時や釣りの餌を付ける時などにも役立ちます。

 

こうした20通りも使えるトングの秘密について、河野さんは次のようにおっしゃっています。

「これ(このトング)はいろいろなものをつかめるように幅をつけて、小さいものもつかめるように(トングの)先端まで(爪をつけるというように)工夫したりとか。」

「かつ、爪と指先を守れるように(全体を)ガードしたという。」

 

河野さんはトングでつかみたいモノが次々と思い浮かび、改良を重ねて今のかたちになったといいます。

このトングは昨年8月からインターネット上で価格730円で販売しています。

 

なお、今後について河野さんは次のようにおっしゃっています。

「医療とか介護ですとか、そういった方面でも何か使えないかなと思っていますね。」

「目指せ50通り。」

 

河野さんはこの番組で何度か取材していますが、いつもいろいろな使い道がある商品を開発されております。

その理由は、どれか使い道が刺さるモノを買ってくれるだろうということだといいます。

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

以前は缶詰は缶切りで開けるのが一般的でしたが、最近は爪で開けるタイプが増え、それはそれで便利なのですが、ちょっと困るところがあります。

というのは、缶詰を開ける際に爪の力ではちょっと開けにくい場合があるからです。

そうした中、この商品であれば、缶詰を開ける場合以外にもいろいろな用途があるということなので、買ってみようと思いました。

実は、私はこうしたアイデア商品に弱いのです。

そこで、ケイワイ・プランニングに直接問い合わせしてみると、番組でも伝えていたようにこの商品は現在店舗での販売は行っておらず、ネット販売のみなのです。

しかし、店舗での販売も目指しておりますので、いずれ店舗でも購入出来るようになると思います。

 

なお、この商品は番組では「フィンガートング」という商品名で紹介されましたが、今は「FINGOO(フィングー)」という商品名で、1個790円(税込み)に送料300円を含めて合計1090円で販売されております。

この価格だとどうしても送料が300円かかるということで気になってしまいます。

ですから、店舗販売が始まれば、購入者が増えると思います。

 

実際に1個入手して缶詰開けに使ってみたところ、確かに爪の負担なく簡単に開けることが出来ました。

そこで、実家で独り暮らしの父(92歳)のところでも缶詰が置いてあったので、「フィングー」を持って行って父にも試してもらったところ、何回か試すと開けられるようになりました。

今回、あらためて気付いたのは、缶詰によって微妙に開け易さが異なるのです。

ですから、高齢者など手の力が弱い人のことを考慮すると、「フィングー」の先端の爪がもう少し薄くすれば誰でも簡単に開けられるようになると思いました。

また、以前知り合いの女性から爪を長くしていると、缶ジュースなどを開ける際に困るという相談を受けたことがあります。

ですから、こうした方々にとっても「フィングー」は役立つと思います。

 

なお、「フィングー」にはいろいろな使い方があるということで、使い方の事例の動画が公開されています。(こちらを参照)

このようにいろいろな使い方があるので、当初は1個購入すればいいと考えていたのですが、2個のペアセットで購入してもいいのではという気になってきました。


 
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2020年01月13日
アイデアよもやま話 No.4537 “プラスチック代替品”開発の最前線!

これまで廃棄されたプラスチックのストローやペットボトルなどによる海洋などの地球環境汚染について何度となくお伝えしてきました。

そうした中、昨年9月6日(金)放送の「おはよう日本」(NHK総合テレビ)で“プラスチック代替品” 開発の最前線について取り上げていたのでご紹介します。

 

今、プラスチックの代替品を活用してビジネスチャンスにしようという取り組みが進んでいます。

全国一の紙の産地、愛媛県四国中央市にある大手製紙メーカー、大王製紙株式会社の工場でプラスチックに負けない強度を目指して開発された紙の新素材は、男性の番組レポーターがパンチをしても全く無傷です。

 

その硬さの秘密は紙の構造にあります。

従来の厚紙は繊維の中に大きな空気の隙間があります。

一方、新素材は隙間がほとんど無く、繊維がびっしり詰まっています。

紙をすく過程で特殊な技術で力を加えて押しつぶすことで密度が高くて硬い紙を作り出したのです。

国内の紙の生産はデジタル製品の普及でペーパーレス化が進んで、ピーク時から約2割減少しています。

なんとかV字回復をと、道を模索する中で目を付けたのがプラスチック代替品へのニーズでした。

大王製紙 機能材部の大久保 洋介部長は次のようにおっしゃっています。

「この“脱プラ”の機運、時流に乗って、そのチャンスを自らつかむということは大きなチャンスだと思っています。」

 

この新素材に大手菓子メーカーも着目、プラスチック製のパックから切り替えました。

更に、新素材で作ったスプーンもあります。

ただ、新素材は硬いので加工しにくいという課題もあるのです。

実際に、このスプーンで食べてもらうと、口に入れた時に滑らかさが足りないという感想がありました。

王子製紙では更に改良を重ねて、2019年度中には商品化し、まずは海外市場に打って出たいとしています。

大久保部長は次のようにおっしゃっています。

「欧米ですと、スプーンであったり、フォークであったり、そういった文化がありますので、グローバルに展開していきたい。」

 

こうした取り組みに王子製紙では勝算があるといいます。

その理由は、EU(ヨーロッパ連合)が使い捨てのプラスチック製のスプーン、フォークなどを2021年から禁止するという法案を2020年5月に採択ことです。

つまり、EU加盟各国でプラスチック代替品へのニーズが加速していく、そこにチャンスがあると考えているのです。

 

今出ているプラスチック代替素材は紙だけではありません。

袋、クリアケースは石灰石を粉末状にして特殊な技術で固めることで実現しました。

 

また荷物を箱詰めする時に使用する緩衝材は、寒天で代替出来ます。

寒天は自然由来ですから分解出来ますし、石灰石の製品についても、今、より環境負荷が低くなるように開発が進んでいます。

 

こうした新たな素材を開発するのではなくて、古い生活の知恵をヒントに代替品を作っているという動きも出て来ています。

京都府内の道の駅で使われているストローは麦わらです。

手掛けているのは環境問題を扱う京都市のNPO法人、木野環境です。

麦の茎の中が空洞という特徴に目を付けました。

木野環境の代表理事、丸谷 一耕さんは次のようにおっしゃっています。

「70代以上の人に話を聞くと、「昔、麦わらストローを使っていた」と。」

「これ、ちょっと出来ないかなと。」

 

京都市内の農家から使っていなかった麦わらを調達し、殺菌・消毒、しかし量産するとなると大きな課題が出てきました。

短い、細い、割れたり割けたりしているなど、素材のバラつきが多く、想定の7割が使えませんでした。

更に、一般的な業務用プラスチックのストローは1本0.1円以下ですが、麦わらストローは1本40円、なんと400倍ものコストがかかる結果になってしまいました。

木野さんは次のようにおっしゃっています。

「ここまで難しいとは思ってなかったですね。」

「もっと太い大きなストローが出来ると思ってましたけども、作り方も単純ではないと。」

 

乗り越えなければならない壁がまだまだあるプラスチックの代替品、専門家は一つの企業や団体だけでなく、“社会全体で産業を育てる”意識が必要だと指摘します。

環境と経済が専門の中部大学 経営情報学部の細田 衛士教授は次のようにおっしゃっています。

「ヨーロッパやアメリカでも始めはコストがかかっても非常に売れ筋のいい商品であるならば、そこに投資があって、そこに金融機関からお金が入って、そういう小さなビジネスを育てていく風土があるんですね。」

「小さなビジネスアイデアが環境にもいいし、経済にもいいということで、花咲く可能性はこれから日本にはいっぱいあると思います。」

 

こうした動きについて、番組では以下のように伝えています。

こうしていろいろなものが出て来て、便利になり、環境にもいいなと期待する一方で、大事だと思うのは、私たち使う側の意識だと思います。

これからどんどん新しい製品が出てきます。

その中で私たちが自分の暮らしの中で本当に環境に優しい使い方が出来るものを見極め、そしてそれを資源として大切に使っていく、こういう意識が大事だと感じます。

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

番組では、国内の紙の生産はデジタル製品の普及でペーパーレス化が進んで、ピーク時から約2割減少していると伝えていますが、ペーパーレス化はまだこの程度しか進んでいないのかというのが私の印象です。

しかし、今後ともペーパーレス化はいろいろなデータの電子化とともに徐々に進んでいくと思われます。

こうした状況は製紙メーカーにとっては死活問題です。

一方で、地球環境問題を象徴するプラスチック製品による海洋汚染問題を受けて、“プラスチック代替品”へのシフトという世界的な気運は製紙メーカーにとって“神風”が吹くような状況です。

 

さて、ここであらためて世界的に大きな問題、すなわち地球環境、そしてエネルギーに係わる問題、あるいは課題、および対応策と主な素材、減量との関連について以下にまとめてみました。

(地球環境)

・プラスチック:海洋汚染

 ⇒ 自然由来の代替品の開発

・紙:森林の伐採

 ⇒ ペーパーレス化

・化石燃料(石油、石炭、天然ガス):CO2の排出による地球温暖化

 ⇒ 再生可能エネルギーの導入

(エネルギー)

・化石燃料(石油、石炭、天然ガス):可採年数到来による枯渇

 ⇒ 再生可能エネルギーの導入

・原発:周辺地域住民の再稼働、あるいは建設に対する反対、核廃棄物の保管場所の確保

 ⇒ 脱原発

 

しかし、こうした問題や課題には大なり小なりハードルがあります。

中でも価格は大きなハードルです。

どんなにいいモノでも価格が高くては需要はあまり期待出来ないからです。

もう一つは、国や自治体の政策、あるいは国民の意識です。

中でもEUはこうした問題や課題に積極的に取り組んでいますが、残念ながら日本は相対的に積極性が感じられません。

 

環境問題やエネルギー問題は、世界的に共通で避けて通ることは出来ないのです。

そうであれば、他の国の動きや既存企業へのビジネスへの悪影響に対する配慮をして消極的になるよりは、日本政府や地方自治体、あるいはメーカー、国民が前向きになって、多少の犠牲は覚悟の上でEUなどに先駆けて有効な対応策となり得る先進的な商品やサービスの開発や消費の普及に勤めれば、環境問題やエネルギー問題の解決のみならず国内経済や世界経済の活性化につながると思うのです。

 

ということで、環境やエネルギー関連において、プラごみや脱原発など、個々の問題や課題に対応するのではなく、今最も日本にとって重要なことは、国全体の意識改革、中長期的な目標、そして実行力だと思うのです。


 
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2020年01月12日
No.4536 ちょっと一休み その703 『生徒のデモ参加について驚くほど理解のある学校!』

これまで地球温暖化の危機を訴え続けていることで世界的に注目を集めているスウェーデンのグレタ・トゥーンベリさん(16歳)についてお伝えしてきました。(参照:プロジェクト管理と日常生活 No.611 『私たちが思っているよりも緊迫化している地球温暖化リスク その1 16歳の少女の訴えが世界を動かす!?』、およびプロジェクト管理と日常生活 No.612 『私たちが思っているよりも緊迫化している地球温暖化リスク その2 本格的に動き出した企業による地球温暖化対策!』)

そうした中、昨年9月24日(火)放送の「国際報道2019」(火)(NHKBS1)は「気候変動 “グレタに続け” 立ち上がる若者たち」をテーマに取り上げていました。

そこで、今回はこうした学生デモに驚くほど理解のある海外の学校に焦点を当てて紹介します。

 

グレタさんが参加するサミット(9月23日にニューヨークで開かれた「温暖化対策サミット」)を盛り上げようと、9月20日に150ヵ国以上でティーンエイジャーたちを中心に400万人を超える人がデモに参加しました。

グレタさんがたった一人で始めた抗議活動は世界中に広がっています。

 

若い世代の熱意は、現在、温暖化対策に消極的なアメリカにも波及し、ニューヨークでは25万人を集める過去最大規模のデモとなりました。

その舞台裏にもやはり若い力がありました。

8月、ニューヨークに到着したグレタさんを出迎えた2000人を超える人たち、ひと際熱い視線を送る若者がいました。

高校2年生のカルビン・ヤンさん(17歳)です。

ヤンさんは次のようにおっしゃっています。

「グレタさんは皆を動かした張本人です。」

「彼女の姿を見て、出来るだけ早く大きな動きを起こしたいと思いました。」

 

以前から環境問題に関心を持っていたヤンさんですが、仲間が少なく、活動に限界を感じていました。

そんな時にソーシャルメディアで出会ったのが、グレタさんがたった一人で始めた抗議活動でした。

同じ10代の少女の主張が瞬く間に世界に広がる様子を目の当たりにし、大きな力をもらったといいます。

ヤンさんは次のようにおっしゃっています。

「これまで10代は世界に何も意見出来ないと思い違いをしていました。」

「僕たちは気候変動の影響を大きく受ける初めての世代です。」

「だからこそ、自分たちの未来のために闘うんです。」

 

グレタさんの活動を何とか後押ししたい、ヤンさんが仲間と共に企画したのが「国連温暖化サミット」を盛り上げるための史上最大規模のデモでした。

当初10人に満たない生徒で立ち上げた実行委員会、ソーシャルメディアなどで拡散され、次第にニューヨーク中から若者が集まり始めました。

ある日、ヤンさんたちは高校生にとって重要なある課題について学校側と話し合いを行いました。

平日にデモに参加することにためらいを感じる生徒たちのために、授業を休むことを正式に許可して欲しいと訴えたのです。

このミーティングに参加したある女子生徒は次のようにおっしゃっています。

「将来、自分の子どもやそのまた子どもに酷い環境で生活させたくありません。」

 

それに対して、学生主任のエリック・デールさんは次のようにおっしゃっています。

「管理する側の私にとって難しいのは授業とのバランスだ。」

 

ヤンさんたちの世代にとって、温暖化問題がどれだけ大事なことか、これまで学んできた知識をもとに説得した結果、学校を欠席する許可を得ることが出来ました。

デールさんは次のようにおっしゃっています。

「生徒たちや更に若い人たちが気候変動のことを考え、世の中を変えようとしているのを見て、私自身の意識も変わってきたと感じる。」

 

ヤンさんたちの熱意は行政をも動かしました。

ニューヨーク市や市内の公立学校に通う110万人の児童や生徒にデモの参加のための欠席許可を出したのです。

そして迎えた9月20日、デモの参加者は次のように点呼しました。

「私たちは止められない。」

「もっと良い世界に出来るはずだ。」

 

デモには10代を中心に就学前の子どもまで予想を超える25万人もの若者が集まりました。

デモに参加した12歳の少女は次のようにおっしゃっています。

「1つしかない地球を救うために来ました。」

 

17歳の男子生徒は次のようにおっしゃっています。

「地球を守る法律を作って欲しい。」

 

集会のクライマックス、グレタさんが登場し、盛り上がりは最高潮になりました。

そして、グレタさんは次のように演説しました。

「世界の指導者に行動させます。」

「私たちは成し遂げます。」

「彼らが望もうと望むまいと変化は起きます。」

 

温暖化対策に消極的なトランプ政権のアメリカで変化を求めて動き始めた若者たち、大人たちが行動を始めるまで訴え続ける決意です。

ヤンさんは次のようにおっしゃっています。

「僕たちが要求しているのは、現状を変えるための行動だと気づいて欲しい。」

「指導者の中に少しでも正義があれば、未来や地球のために行動を起こしてくれると思います。」

 

取材した記者は次のようにおっしゃっています。

「(世界の指導者たちに行動を求める若者たちの声は各国の指導者たちの具体的な動きにつながっていくかということについて、)無視出来なくなっていると思います。」

「声を上げているのはレポートに登場したヤンさんのように元々環境問題に関心があった若者たちが中心でしたが、彼らの熱気がこれまで温暖化に興味がなかった若者にも影響を与えてきました。」

「サミット直前に行われた400万人を超える若者たちのデモの規模や世界的な広がりはかつてないものです。」

「ヨーロッパでは環境意識の高まりが温暖化対策の強化を掲げる緑の党の躍進にもつながっていて、温暖化対策が選挙に影響を与えている国もあります。」

「(そうした意識が高まっていく中で、温暖化を防ぐために各国の首脳に何が求められているかについて、)対立を乗り越えて、世界全体が一致して取り組んでいくことです。」

「世界の平均気温の上昇は今も続き、温室効果ガスの排出は増え続けています。」

「更に各国の間では対策への温度差もあり、経済発展を重視する発展途上国を中心に新しい石炭火力発電所の建設も進められています。」

「温室効果ガスの削減を巡っては、これまでこうした各国の利害の対立と責任の押し付け合いとなっていました。」

「しかし、それは大人の論理なのかもしれません。」

「温暖化対策を求めて若者たちが国境を越えて連携するには、各国政府も大幅な削減に向けて協力していけるかが問われることになります。」

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

いつの時代も時代の変革期には使命感を持って積極的な行動を始めるのは感受性の高い若者たちです。

そして今は、何年か前まで経済発展一辺倒でやって来た産業界が地球温暖化の進行に伴い、その対応を余儀なくされるような状況を迎えているのです。

そうした中、スウェーデンのたった16歳のグレタさんを中心に世界中の若者たちの地球温暖化阻止に向けた行動が徐々に広がっているのです。

そして、こうした動きはこれまで地球温暖化に関心のなかった大人たちにも影響を与えつつあります。

こうした動きとは別に、昨年発生した国内のいくつかの大型台風による被害の大きさから「何かこれまでとは気象状況が大きく変わってきた」と実感した人たちも少なからず出て来たと思います。

もし、昨年発生したような大型台風がこれからも毎年発生するとしたら、私たちの住む場所は限られてしまい、国の財政負担も無視出来なくなってきます。

勿論、世界的にも地球温暖化の影響は沢山出ています。(参照:No.4392 ちょっと一休み その679 『世界各地で当たり前になっていく「異常気象」』プロジェクト管理と日常生活 No.611 『私たちが思っているよりも緊迫化している地球温暖化リスク その1 16歳の少女の訴えが世界を動かす!?』

 

さて、番組を通して驚いたのは、ニューヨークに住む高校2年生のカルビン・ヤンさんがグレタさんの影響を受けて、仲間と共に「国連温暖化サミット」を盛り上げるための史上最大規模のデモを企画し、学校に生徒たちが平日にデモに参加出来るようにするために授業を休むことを正式に許可して欲しいと訴えた時の学校の対応です。

なんと学校を欠席する許可を与えたのです。

そして、学生主任のエリック・デールさんの意識までも変えてしまったのです。

更に驚いたのは、ヤンさんたちの熱意は行政をも動かしたことです。

ニューヨーク市や市内の公立学校に通う110万人の児童や生徒にデモの参加のための欠席許可を出したのです。

 

トランプ大統領が地球温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」からの離脱を表明したように、最近のアメリカは地球温暖化問題に国として積極的に取り組む姿勢が感じられませんが、一方で今回ご紹介したように、ニューヨーク市では生徒たちのデモ参加の提案を受け入れて欠席許可を出していたのです。

またカリフォルニア州では、以前からトランプ大統領の政策に反して独自に地球温暖化問題や環境問題に積極的に取り組んでいます。

こうしたアメリカ国内での相反する動きにアメリカのダイナミズムを感じます。

 

さて、以前お伝えしたように、救いなのは世界のどこの国の指導者も多くの国民の声を無視し続けることは出来ないということです。

トランプ大統領は次の大統領選挙を意識して、半数以上の有権者の声にとても敏感になっているようです。

ですから、地球温暖化阻止に向けた多くの若者たちの行動が多くのアメリカの有権者の意識を変えることが出来ればトランプ大統領の地球温暖化関連の政策を転換させることも可能なのです。

 

翻って、こうしたアメリカの動きに対して日本国内の動きはどうでしょうか。

国内において、過激とも思われる生徒たちからのこうしたデモ参加の許可を学校に願い出たとしても、許可されることはなさそうです。

私も含めて多くの国内の大人たちはそもそも生徒が平日のデモ参加の許可を学校に願い出るなんていうことは想定外だと思います。

 

しかし、現実に地球温暖化による影響が更に大きくなってきて、政府の対応が十分でなければ、いずれ日本国内においても若者を中心に地球温暖化阻止に向けた運動が無視出来ないほどの広がりを見せると思います。

同時に、アメリカ同様に一部の自治体や企業の中にもこうした若者の行動に賛同するところが出て来ると思います。

 

いずれにしても地球温暖化は私たちの想像以上の速さで進行しているようです。

ですので、地球温暖化に関する科学的なデータに基づき、若者たちの手を煩わせることのないように、対策の主体者である大人たちが地球温暖化問題に真摯に向き合うことが必要なのです。


 
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2020年01月11日
プロジェクト管理と日常生活 No.622 『”世界平和”という一点だけでつながる世界的な国民運動の必要性』

年明け早々、1月3日に発生したアメリカ軍によるイランの精鋭部隊の司令官殺害は世界に大きな衝撃を与えています。

そこでまず1月6日(月)放送の「時論公論」(NHK総合テレビ)を通してこの事件についてご紹介します。

 

アメリカとイランの対立は今年の国際情勢を見るうえで、最大の不安定要因になっています。

今年初めての取り引きとなった東京株式市場は一時500円以上値下がりし、アジアを始め世界100ヵ国の株価が軒並み下落しています。

 

アメリカによるイラン革命防衛隊のソレイマニ司令官の殺害を受け、今後イランが報復に出て、本格的な軍事衝突につながるのではないかとの懸念が一気に高まっています。

今回の攻撃についてアメリカ政府は、ソレイマニ司令官はイラクや周辺地域でアメリカの外交官や軍人を攻撃する計画を進めていた、それを防ぐために行ったと正当性を主張しています。

 

これに対し、イランの最高指導者、ハメネイ師は、「犯罪者には厳しい報復が待ち受けている」として、アメリカに対し断固として報復する考えを示しています。

ソレイマニ司令官はイランの最高指導者直属の精鋭部隊、革命防衛隊の傘下にあるエリート部隊「コッズ部隊」で対外工作を行う責任者でした。

シリアやイラク、レバノンを始め、イランの海外での影響力を高める重要な役割を果たしてきました。

イラン国内でも英雄として人気が高い、ソレイマニ司令官の殺害はアメリカで言えばCIA長官かそれ以上の重要閣僚が暗殺されたと同じ意味を持つと言えるでしょう。

 

トランプ大統領としては、昨年末からイラクでアメリカ軍やその関係者がイランの指示を受けた民兵組織からと見られる攻撃を受けたことなどから、これ以上アメリカ軍に被害が広がればアメリカ国民から弱腰と見られかねないとして攻撃を決断したものと見られます。

ただトランプ大統領は同時に戦争を始めるために行動を起こしたのではないと述べ、イランと本格的な軍事衝突に進むことは避けたいという考えをにじませています。

昨年末にイランとともに周辺の海域で合同軍事演習を行ったロシアと中国は早速アメリカの行動を非難してイランを支持する姿勢を明確にしました。

ヨーロッパ各国は、アメリカとイラン双方に緊張緩和、自制を求める声明を相次いで発表しています。

安倍総理大臣も1月3日の会見で、全ての関係者に緊張緩和のため外交努力を尽くすことを求めると述べて、日本ならではの外交を粘り強く展開する考えを示しました。

 

しかし、精鋭部隊のトップが殺害されたイランは軍事力では圧倒的に優位なアメリカとの全面的な戦争は避けつつも、国家の意志としてアメリカに報復したことを明確に示すために最も効果的な場所や目標を選んでアメリカ軍や関係者を狙い、攻撃に出るタイミングを探るものと見られます。

 

これに対し、トランプ大統領もイランが報復に出れば52ヵ所のイラン関連施設を攻撃すると強くけん制し、双方の応酬が続いています。

 

以上、番組の内容の一部をご紹介してきました。

 

これまで世界中のどこかの国や地域でテロによる攻撃や紛争が絶えませんが、今回の事件をきっけに第三次世界大戦が起きないという保障はありません。

また、この事件以外にも米中の覇権争いからも目が離せません。(参照:アイデアよもやま話 No.4477 米中の覇権争いは宇宙へ!

更にアメリカ、ロシア、中国という3大軍事大国を中心に北朝鮮など一部の国は軍事力増強にまい進しています。

しかも軍事力の行使範囲は宇宙空間にまで広がっています。

ですから、軍拡競争は質の向上、量の増強、行使範囲の拡大が同時進行で進んでいるのです。

そして、アメリカをはじめとする自由主義陣営とロシア、中国をはじめ非自由主義陣営という具合に世界各国は大きく2つの陣営に旗色が明らかになってきています。

更に、米中間の覇権争いは軍事のみならず、貿易・経済においても進行中です。

そうした中で、3ヵ国の軍隊の幹部がそれぞれ第三次世界大戦が近い未来に起こると公の場で発言している状況はとても不気味に感じます。

 

さて、第三次世界大戦の阻止は地球温暖化の阻止以上に人類の存続に係わる大変大きな課題です。

ウィキペディアによると、第三次世界に発展する可能性があった事件はこれまでいくつもありましたが、今回の事件を受けて“第三次世界大戦”というとても物騒な言葉を見聞きすることが多くなっています。

こうした中、私なりにプロジェクト管理と日常生活 No.371 『世界的な平和憲法の普及こそが究極の戦争勃発のリスク対応策』で全ての国が平和憲法を掲げることこそが戦争勃発の究極のリスク対応策であるとお伝えしました。

今回は世界的な平和の維持に向けたもう一つの大事な取り組みについて、私の思うところをお伝えします。

 

世界平和の最後の砦は、各国首脳の動きとは独立した各国の国民の戦争反対という強い意思の表明、および連帯です。

以前にもお伝えしたように、各国の半数以上の国民が戦争反対を断固として表明し続け、各国のより多くの国民が”世界平和”という一点だけでつながる世界的な国民運動を展開することの必要性をとても感じます。

大量破壊兵器の所有、あるいは新たな開発の阻止、更には使用の禁止、および既存の大量破壊兵器の廃棄に向けて、声を大にして行動を起こすのです。

具体的には、以下のような行動が必要だと思います。

・国政選挙では前述の大量破壊兵器の所有などの放棄を公約として掲げる政党や政治家に投票すること

・世界中の投資機関に大量破壊兵器の研究開発に取り組む企業への投資を控えるように訴えること

・国連などの世界的な組織に前述の大量破壊兵器の所有などの放棄を訴え続けること

・既に“国際平和デー”が毎年9月21日に設定されていますが、この日に世界的な規模で集会や講演会などのイベントを開催すること

 

さて、こうした活動を進めるにあたって参考になるのは地球温暖化阻止に向けた取り組みです。

昨年来、スウェーデンの16歳の少女、グレタ・トゥーンベリさんがたった一人で毎週金曜日に学校を休んでストライキを続け、大人たちに本気の対策を要求、世界中の若者たちを動かし、賛同の波が広がっています。(参照:プロジェクト管理と日常生活 No.611 『私たちが思っているよりも緊迫化している地球温暖化リスク その1 16歳の少女の訴えが世界を動かす!?』

 

世代の枠を超えて、世界中の平和をこよなく愛する人たちが連帯して、戦争や紛争の阻止に向けた取り組みを進めれば、間違いなく第三次世界大戦のみならず世界平和は維持出来るのです。

なぜならば、これまで何度となくお伝えしてきたようにいかなる国の指導者も国民の多くの声を無視し続けることは出来ないからです。(参照:アイデアよもやま話 No.4477 米中の覇権争いは宇宙へ!


 
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2020年01月10日
アイデアよもやま話 No.4535 進行がんをロボットで治療!

昨年9月3日(火)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)でロボットによる進行がんの治療について取り上げていたのでご紹介します。 

 

医療ロボットの開発を手掛けるベンチャー企業、ロック&ロータスは昨年9月3日、腫瘍に注射針を刺してがんを治療するロボットを発表しました。

皮膚から15cmほどの深さにある小さながん腫瘍でも、狙いを外さず針を到達させて、直接薬剤を注入します。

針は直径0.5mm程度と細く、刺しても患者の体に負担がかかりにくい半面、簡単に曲がってしまうため、熟練の医師でも正確に刺すのは難しいといいます。

ロック&ロータスの最高技術責任者、岩田 浩康さんは次のようにおっしゃっています。

「我々がやりたいのは、(がんの進行が)ステージ4でも治癒に到達出来ると。」

「これが患者さんの希望の星になると思うんですね。」

 

今後は臨床試験を進め、2023年頃の実用化を目指します。

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

AIやロボットを活用する分野はどんどん広がっていますが、今回ご紹介したがんを治療するロボットもその1つと言えます。

医療分野にも、優れた技術でス―パースター的な存在の医師はいらっしゃいますが、そう多くはないと思います。

一方、今やAIとロボットを活用することによって、熟練の医師でも正確に行うのが難しいような手術を可能にしてしまうほど、技術は進歩しているのです。

しかも、ロボットではまだ出来ないような手術については優れた医師による遠隔操作での手術も可能になっています。(参照:アイデアよもやま話 No.3004 先進国の長寿命化 その4 がんの革命的治療法 ー “ナノマシン”

 

ということで、未来の医療は、個々人の身体に様々な病気のきっかけを把握出来るような装置の装着、そしてIoTによる病気の早期発見、次にAIによる診断、AIとロボットによる治療、あるいは優れた医師による遠隔操作による治療というようなイメージに近づいていくと思われます。


 
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2020年01月09日
アイデアよもやま話 No.4534 大手予備校で授業にAIを本格導入!

昨年9月3日(火)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)で大手予備校での授業へのAIの本格導入について取り上げていたのでご紹介します。 

 

大学受験の大手、駿台予備学校(駿台)が授業にAI(人工知能)を本格導入することを明らかにしました。

全国37ヵ所に校舎を構える駿台、黒板の前で講師が教えるのが基本ですが、駿河台学園の山畔 清明専務理事は次のようにおっしゃっています。

「基本はライブ(通常授業)とAI教材というかたちで来年度(2020年)から順次計画的に導入していていこうと。」

 

駿台は2018年、AI教材を試験的に導入、通常の授業だけよりAI教材を使った生徒の方が偏差値の伸びが平均2.89ポイント高かったのを受け、本格導入を決めたといいます。

 

このAI教材を開発したのがベンチャー企業、アタマプラス株式会社(東京都中央区)で、稲田 大輔社長は次のようにおっしゃっています。

「ほとんどの子がどこが分かってないかを分かっていない。」

 

問題を解く速さや間違いの傾向などから「弱点」がどこにあるかをAIが分析し、生徒一人ひとりに合わせたカリキュラムを自動で提案します。

駿台は今後アタマプラスと協力して難関大学対策のAI教材をつくる計画です。

山畔専務理事は次のようにおっしゃっています。

「いろんな層にマッチした、効果が出る教材になり得るわけなので、いろいろ地方の生徒の底上げも図ってまいりたいなと・・・」

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

実は、アタマプラスによるAI教材の開発については、以前アイデアよもやま話 No.4240 AIによる勉強革命!でご紹介しました。

また、AIの家庭教師としての活用については、アイデアよもやま話 No.3049 人工知能が家庭教師に!でご紹介しました。

ですから、AIによる学習については既に何年か前から取り組みが始まっているのです。

ここであらためてこうした事例をもとに学校教育や家庭教師、予備校を問わず、理想的な学習プロセスを以下にまとめてみました。

  1. 学習内容を理解する

  2. 理解度を評価する

  3. 理解度の評価に基づき、弱点を補う学習する

  4. 再度、弱点を克服出来たかを評価する

  5. こうしたプロセスの繰り返しの中で、個々人に合った学習教材を作成する

 

こうしてまとめてみると、一人の教師が個々の生徒に対してこのような学習プロセスに沿って教えるのは時間的にほぼ不可能です。

また、評価テストの採点にしても、それなりの時間を要します。

一方、AIは無制限と言えるような人数の生徒に対して、ビッグデータを活用して個別のより相応しい内容の学習教材を提供出来、上記の一連のプロセスを実施することが出来ます。

しかも、評価テストの採点はリアルタイムで結果を出せます。

更に、理解度の進展により、どんどん学習教材の内容を進化させることも出来るのです。

 

しかし一方で、AIにも限界があります。

それは、文章形式での回答を求める問題の理解度の判断や生徒のやる気を起こさせるような課題の解決です。

また、教師は授業以外にもいろいろとやることが多く、結果として残業時間がとても多いと言われています。(参照:アイデアよもやま話 No.4287 教員にも必要な「働き方改革」!

それに、従来の学校や予備校の授業では、学習教材が一律であったり、先生によって教え方が異なったりと、必ずしも個々の生徒にとって最善の教え方が用意されているとは言えません。

 

ですから、割り切って言えば、AIでカバー出来る範囲は、全てAIを活用した学習に移行し、それ以外についてはFace to Faceであたかも家庭教師のように個々の生徒に接していくという方式に変えるべきだと思うのです。

では具体的な事例があるのかと言えば、あるのです。

以前ご紹介した千代田区立麹町中学校の学習方式

(参照:アイデアよもやま話 No.4501 千代田区立麹町中学校の革新的教育!)を是非参考にしていただきたいと思います。


 
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2020年01月08日
アイデアよもやま話 No.4533 回転寿司でスイーツ競争!?

昨年9月3日(火)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)で回転寿司のスイーツ競争について取り上げていたのでご紹介します。 

 

回転寿司と言えば、1皿100円や高くても300円くらいのものが多いですが、くら寿司が来週(放送日時点)500円以上という価格が高値のスイーツをメニューに加えます。

実は今、回転寿司大手の間でスイーツを巡る激しい争いが繰り広げられています。

午後1時過ぎ、東京・渋谷の渋谷109の前にできた沢山の人だかり、回転寿司のくら寿司が昨年9月9日から販売する高級スイーツを無料で提供しました。

最高級の「たっぷり完熟マンゴーカフェ」は518円、また大粒のタピオカを使った「黒糖タピオカミルクティー」も518円、昨年9月20日から販売する「モンブランカフェ」にいたっては金箔が載って734円もします。

今までくら寿司で出していた一番高いスイーツでも302円、なぜ高級スイーツを出したのでしょうか。

くら寿司の辻 明宏さんは次のようにおっしゃっています。

「今までメインターゲットとしてこなかった若いお客様を意識して、くら寿司を利用されなかった人にも足を運んでいただいて、・・・」

「(お寿司目当てでなくてもいいことなのかという問いに対して、)そうですね。」

「本当にこのスイーツだけでも満足していただけるようなものを完成させた自負はありますので。」

 

消費増税を控えた新たなお客の取り込み、昨年9月3日のキャンペーンを渋谷109で行ったのも若い女性を意識してのものです。

このキャンペーンに来た若い女性の反応は上々のようです。

 

そのくら寿司の強力なライバル、スシロー、2年前スシローカフェ部というチームを立ち上げ、専門のパティシエを中心にスイーツを開発してきました。

280円(税別)と安い「光るゴールデンタピオカミルクティー」、7月の発売当初に全店舗合計で1日4万5000杯も売り上げた人気商品、スシローの売りは本格的なスイーツを低価格で提供すること、どの商品も100円から300円の設定です。

商品数も豊富で、和風から洋風まで常に約20種類は揃えています。

価格を安く、種類も豊富にすることで老若男女、幅広いお客にもう一皿食べてもらい、客単価アップにつなげる、これがスシローのスイーツ戦略です。

スシロー PR課の平野 叶恵さんは次のようにおっしゃっています。

「お寿司を食べて、もう(おなか)いっぱいだけど、この商品だったらもう1つ」みたいなところで、あえてターゲットを絞らず、いろんなファンの方に楽しんでいただけるようにスイーツは考えております。」

 

こうした状況について、番組コメンテーターで大和総研チーフエコノミストの熊谷 亮丸さんは次のようにおっしゃっています。

「(回転寿司2社が同時に次々に戦略を広げていくのは偶然ではないはずという指摘に対して、)キーワードが原価率というのがあるんですね。」

「回転寿司の原価率がどういう状況かというとですね、適正ゾーンは42〜50%、これよりも高いとお店は儲からないし、安いと不味いのでお客さんが来なくなるんですね。」

「やっぱりここ(適正ゾーン)に綺麗に落とさないといけないんですね。」

「で、いろんな商品があってマグロとかウニは原価率が高い(80%)。」

「これを目玉にお客さんを集めて、来た人たちに原価率の低いものを買ってもらって(味噌汁は10%、ツナマヨ 、玉子は20%)、最後に適正ゾーンに着地をすると。」

「一般論として言うと、スイーツは30%ぐらいの原価率で低いと言われているんですけど、今回のケースはちょっと高い印象を受けるんですよ。」

「恐らく、原価率、採算を度外視して高めにしている。」

「なぜそうしているかというと、いわゆるF1という若い女性を呼び込む。」

「例えば、午後の暇な時間に稼働率を上げるだとか、インスタ映えだとか、もしくは海産物は中々差別化が出来ないのでスイーツで差別化をすると。」

「非常に興味深いビジネスモデルですね。」

 

以上、番組の内容の一部をご紹介してきました。

 

私も月に1回くらいのペースで回転寿司に行きますが、このお寿司の原価率はどの程度かなんて考えながら食べたことはこれまでありませんでした。

しかし、お店にとっては原価率とどのようなネタのお寿司をどのくらいの価格で提供するかを適正に決定出来るかどうかは死活問題です。

同時に、同業他社との競争もあります。

そうした中、お互いに他店にはない特徴を出すことも求められます。

 

こうした状況において、くら寿司は若いお客様を意識して高価格帯の高級スイーツをメニューに加え、一方、強力なライバルであるスシローでは幅広いお客様をターゲットに本格的なスイーツを低価格で提供するという戦略を取っているのです。

 

それにしても、回転寿司の原価率の適正ゾーンは42〜50%であり、マグロやウニは原価率が80%、一方で味噌汁は10%、ツナマヨ 、玉子は20%という数字はとても興味深いです。

味噌汁や小さい子どもの定番である玉子はお店にとってはまさにドル箱といえます。

一方、マグロやウニのお寿司はお客にとってはコストパフォーマンスが高いと言えます。

実際に、お客は一般的に食べたお皿の色と枚数で支払額がざっといくらになるかを意識するので、高めの価格のネタと低めのネタをほどよく選んで食べていると思います。

結果的にお店側の狙う原価率の適正ゾーンにはまっているのかもしれません。

一方、もし支払額を気にしながら、安いお皿のお寿司だけを選んで食べていたら、結果としてコストパフォーマンスはとても低くなってしまうのです。

しかし、あまりコストパフォーマンスを気にしながらお寿司を食べたら、食事を楽しめなくなってしまいそうです。

ですから、こうした意識はほどほどにした方が良さそうです。

 

さて、こうして見てくると、同じ回転寿司でも、それぞれどの顧客層をターゲットにしているのか、そしてどのネタで来客を取り込もうとしているのか、あるいはどのネタで全体の帳じりを合わせようとしているのかなどを考えてみるのも面白いと思います。


 
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2020年01月07日
アイデアよもやま話 No.4532 日本企業の手元現金が過去最高!

昨年9月3日(火)付けネットニュース(こちらを参照)で日本企業の手元現金が過去最高であると伝えていたのでご紹介します。

 

アメリカの大手総合情報サービス会社、ブルームバーグ)によれば、日本中の銀行には合わせると、大半の国の国内総生産(GDP)を上回る巨額の資金の山が存在するといいます。

日本企業の現金準備です。

一部の企業にとっては強さの証(あか)しですが、多くには機会の無駄にほかならなりません。

 

最新の届け出に基づく日本の上場企業の手元現金は506兆4000億円と、ブルームバーグのデータによれば過去最高です。

安倍首相が企業の現金保有を減らすと公約し第2次政権を発足させた数カ月後の2013年3月に比べ、3倍余りに膨らんでいます。

 

企業にとって現金は逆境に備えるクッションですが、投資家は成長に向けた投資に回すか、株主に還元すべきだと考えています。

安倍首相は、企業が資金を銀行に滞留させるのではなく、生産的に活用するよう促すコーポレートガバナンス(企業統治)改革を実施しました。

 

この改革の成果として、新規則が導入された2014年以降、企業は株主還元を増やしています。

しかし、ある専門家は株主への還元額は少なすぎると見ています。

.

ある専門家はこうした現状について、用心深過ぎる最高経営責任者(CEO)たちが不必要なほど多くの現金を保持しているというだけでは説明できないといいます。

手元現金の増加は利益増大の結果だといいます。

TOPIX構成企業の昨年今年4−6月期の1株利益は2012年10−12月期に比べ80%増えていたことが、ブルームバーグのデータで示されているのです。

ゴールドマン・サックス・グループの試算によれば、日本の上場企業の自社株買いは2018年に発表ベースで約600億ドル(約6兆3700億円)に達しました。

配当支払いも2019年にこれまでに8兆4000億円と過去最高に上っています。

それでも批評家らは日本企業が資金を十分に活用していないと指摘しています。

例えば、ブルームバーグのデータによれば、日本の上場企業が昨年発表した企業の合併・買収(M&A)の総額は約950億ドルと、一昨年同期の約2150億ドルを下回っています。

 

以上、ネット記事の内容の一部をご紹介してきました。

 

記事を通して思うのは、前回もお伝えしたように既存のビジネスと最新テクノロジーとを組み合わせた新たなビジネス、すなわち“xxテック”の必要性です。

GAFA(参照:アイデアよもやま話 No.4485 脱「日本型雇用」の波!)に代表されるように、この“xxテック”をうまくビジネスに取り入れた企業が短期間のうちに既存企業に取って代わる存在になり得るのです。

それだけ今進行中のテクノロジー革命は既存ビジネスを破壊するほどのパワーを持っているのです。

 

ですから、今、日本にとって最も求められるのは、ITやAI、ロボットなどを活用した“xxテック”による革新的なビジネスモデルを創造するベンチャー企業の登場とそこにヒト・モノ・カネの面でサポートする投資機関や既存の企業、そして国や自治体によるこうしたベンチャー企業が動き易い環境づくりだと思うのです。

そうした中、日本企業の手元現金が過去最高というのは、せっかくの莫大な手持ち資金が遊んでいる、とても“もったいない”状況と言わざるを得ません。


 
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2020年01月06日
アイデアよもやま話 No.4531 SBテクノロジーによる農業流通革命!

昨年8月30日(金)付けネットニュース(こちらを参照)でSBテクノロジー株式会社(旧ソフトバンク・テクノロジー株式会社)による農業流通革命について取り上げていたのでご紹介します。

 

JA全農といった旧来勢力が牛耳ってきたモノの流通などを代替する新事業が相次いで昨年8月に本格始動しました。

これまで多くのIT企業や製造業が農家支援サービスを提供してきましたが、大きな成功を収めているとは言い難いのですが、そうした中、旧来型の「農業流通」を激変させるインパクトがある二つの事業が昨年8月に始動しました。

 

それらの事業は、従来の農家支援サービスとは違い、農家の利益に直結するモノの販売や決済サービスを提供します。

この事業領域は長らくJA全農や卸会社など従来のプレーヤーが牛耳り、参入障壁がある聖域だったのです。

まず、流通変革の旗手となり得るのがSBテクノロジーです。

農家が農業に使う資材の相見積もりを取り、比較できる情報サイト「AGMIRU」を、商品の購入まで出来るECサイトにバージョンアップして本格稼働させました。

 

SBTは生産資材の販売だけではなく、農家への融資や農業生産でのIT・ロボットの活用、農産物の販売支援など各分野の「農業ベンチャーのトップランナー」と連合を組み、SBTはその集合体の“ハブ”の役割を果たそうとしています。

構想が実現すれば、農家の資金調達から農産物の販売までを支える押しも押されもせぬ「プラットフォーマー」となります。

 

そして、SBTがハブとなる農家支援連合のメンバーで、自らも農業流通の変革者になるべくのろしを上げているのが、農業ベンチャーのマイファームです。

昨年8月から、オンライン卸売市場「ラクーザ」を正式にオープンしました。

従来の青果流通では原則、農産物は農家→JA→全農→卸→仲卸→スーパーなどと、とてつもなく長い経路をたどります。

農産物が生産現場から消費者の手元に届く前に、生産現場の情報が流通の途中で寸断されてしまい、農産物の価値(おいしさ、安全・安心など)が消費者に伝わらないことが多々ありました。

ラクーザは中間流通を省き、農家とスーパーやレストランを直接つなぐことで、農家の努力を反映した「適正価格」の実現を目指します。

利用するスーパーやレストランからすれば、農家のこだわりをウリにした個性的な商品を提供するためのツールになります。

 

しかし、挑戦者たるSBTやマイファームの新サービスにも課題はあります。

従来の商流に比べ小ロットになる傾向があり、運送費がかさむのです。

今後、テクノロジーの力で物流を効率化するとともに、契約規模を大ロットにしたり、利用頻度を高めたりできるかどうかが、勝負の分かれ目になります。

 

そしてもう一つ、事業体ではないですが、旧来の農業団体とは一線を画すSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サイト)をベースにした新たな農業者集団も誕生しました。

昨年8月に設立された「日本農業者ビジネスネットワーク」です。

その母体となったのが、フェイスブック(FB)の非公開グループ「FB農業者倶楽部」です。

フラットな関係で農業の経営課題の解決方法などを教え合っています。

今回立ち上がった日本農業者ビジネスネットワークは、FBのグループを活発化して課題解決能力を高めるとともに、FB上や会員が集まるオフ会で政策論議を行い、農業政策への意見反映を目指します。

 

一方、JAなど既存の農業団体は組織運営が硬直的で、農政運動は形骸化が進んでいます。

農政運動の意見集約は形式上、地域→都道府県→全国組織という段階を経て行われますが、農業者集団の活動資金の一部をJA全中などの上部団体に依存しているため自由な意見が言いにくいのです。

 

旧来の農業界を圧倒するスピードで、企業やベンチャー、プロ農家が積極的に“つながり”始めました。

2018年は民間発の「農業改革元年」となるかもしれません。

 

以上、ネットニュースの一部をご紹介してきました。

 

今回ご紹介したSBテクノロジーによる農業流通革命で思い起こすのは、アイデアよもやま話 No.4514 “伸びない消費”脱却のカギ!でお伝えした既存のビジネスと最新テクノロジーとを組み合わせた新たなビジネス、すなわち“フィンテック”や“スポーツテック”など“xxテック”という言葉です。

この流れでいうと、今回ご紹介した農業流通革命は“アグリテック”に当てはまります。

 

日本の産業界はサービス業を中心に他の先進国に比べて生産性が低いと言われています。ちなみに、日本の生産性の低さについては、これまでアイデアよもやま話 No.3675 働き方改革に思うこと その2 参考にすべきドイツの生産性の高さ!No.3972 ちょっと一休み その639 『なぜ日本の労働生産性は低いのか?』No.4302 ちょっと一休み その694 『日本の有休取得率3年連続で最下位』などでお伝えしてきました。

一方で、日本は少子高齢化の先進国でもあります。

こうした2つの問題を解決する道は2つあると思います。

1つ目は全ての産業界を“xxテック”を合言葉にテクノロジーを最大限に活用して、これまでの仕組みや制度を根底からリストラすることです。

2つ目は、テクノロジーに秀でた海外の優秀な人材を積極的に取り込むことです。


 
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2020年01月05日
No.4530 ちょっと一休み その702 『新発見の新聞が語る戦争への道』

以前から、なぜ日本は先の米中などを相手の戦争へと突き進んでしまったのか、とても興味がありました。

そして、これまでいろんな角度から何度となく戦争関連の内容を発信してきました。

そうした中、昨年8月9日(金)放送の「おはよう日本」(NHK総合テレビ)で新発見の新聞が語る戦争への道について取り上げていたのでご紹介します。 

 

間もなく終戦から74年です。(番組の放送時)

当時の日本がどのようにしてあの悲惨な戦争への道を選択していったのか、その一端を紐解く貴重な資料が新たに見つかりました。

「日本新聞」という新聞です。

戦前に国家主義的な論調の記事を数多く掲載し、右派の主張を広めたとされてきましたが、その多くが失われていました。

今回、新たに見つかった新聞からは当時の日本の世論が戦争へと傾いていく過程が見えてきました。

 

戦前最大の右派メディアとされる「日本新聞」、戦後、その多くが失われ、内容は断片的にしか知られていませんでした。

今回、ほぼ全てにわたる約3000日分が見つかったのです。

保管されていたのは元総理大臣、平沼 騏一郎が設立した団体の倉庫です。

膨大な資料の中に紛れていたのが見つかりました。

 

「日本新聞」が創刊されたのは1925年、大正の終わりから昭和の始めにかけて約10年間にわたって発行されました。

創刊したのは、戦前、司法大臣などを務め、治安維持法の制定にも深く関わった政治家、小川 平吉です。

当時の右派メディアとしては異例の日刊紙でした。

編集方針として掲げたのは天皇が収める国家体制を絶対的なものとすることでした。

発行部数は1万6000部と、多くはなかったものの政界や財界、それに軍部など、国の中枢から地方の有力者まで幅広い支援者、読者を獲得していました。

専門家は記事を詳しく分析することで、戦争直前の日本がどのようにかたちづくられていったのか、解明につながるといいます。

京都大学 人文科学研究所の福家 崇洋准教授は次のようにおっしゃっています。

「正直、驚いたというか、結果的に破滅への道を歩んでしまうということの危険性をこの新聞は教えてくれると思うんです。」

 

新聞の創刊当時、日本には大正デモクラシーと呼ばれる自由な風潮が浸透していました。

欧米文化が普及し、言論の自由や政治活動の自由も広がりつつありました。

しかし、それからわずか10年あまりでこうした自由な風潮は影を潜め、国民は軍部の台頭を熱狂的に支持することになります。

いったい何があったのか、今回見つかった紙面からその一端が見えてきました。

 

「日本新聞」が創刊当初から徹底的に攻撃したのが“赤化”、つまり共産主義化でした。

1927年(昭和2年)に掲載された風刺画では、自由主義と書かれた鍋から立ち上る“赤化”の文字、「日本新聞」は自由主義が“赤化”をもたらすとして、厳しく批判したのです。

自由への攻撃がこの時既に始まっていたことが分かります。

その激しい論調は外交問題にも及んでいました。

関東軍が満州に侵攻した満州事変(1931年(昭和6年)9月)、「日本新聞」はその3年前から日本は満州で権益を強化すべきという記事を繰り返し掲載していました。

こうした論調は議会で取り上げられたり、軍部によって同じ主張が行われたりするようになり、次第に国民の間に広がっていったと考えられています。

福家准教授は次のようにおっしゃっています。

「社会が常識というか、この辺りまでは許せるっていうような、そういう限界をまさに下げていくという、戦争の体制とか軍国主義とかそういう思想に変わっていったのかっていうのがこの新聞を見ることによってすごくクリアに把握出来るっていうふうに思います。」

 

なお、当番組で使った「日本新聞」を通して、かつて戦争へと向かった日本の姿を振り返るNHKスペシャル「かくて“自由”は死せり ある新聞と戦争への道」は昨年8月12日の放送予定です。

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

あらためて思うのは、「日本新聞」の創刊当時、日本には大正デモクラシーと呼ばれる自由な風潮が浸透しており、欧米文化が普及し、言論の自由や政治活動の自由も広がりつつあったこと、しかし、それからわずか10年あまりでこうした自由な風潮は影を潜め、国民は軍部の台頭を熱狂的に支持することになったという事実です。

こうした国民の意識の急激な変化をもたらしたのは「日本新聞」による影響が全てではないでしょうが、その時代の世界情勢などを反映して、ある思想、あるいは目的を持って繰り返し社会に発信し続けると、国民への影響力が次第に高まっていくということが分かります。

ですから、今でもこうした国民意識の急激な変化が起こり得ると考えるべきで、この事実を私たちは決して忘れるべきではないと思います。

この辺りを福家准教授は「社会が常識というか、この辺りまでは許せるっていうような、そういう限界をまさに下げていく」というようにうまく表現されていると思います。

 

もし、大正デモクラシーにより言論の自由や政治活動の自由が広がって、しかも多くの国民が平和を愛する気持ちを持ち続けて、そのまま現在につながっていれば日本は今とは全く異なった社会になっていたのではと思うと、とても残念な気持ちになります。

 

では、平和憲法を掲げる今の日本が二度と戦争に突き進まないためには国民の立場からどうすればいいのでしょうか。

そもそも戦争勃発のきっかけには大きく2つあると思います。

1つ目は日本が自ら他国に宣戦布告することです。

2つ目は他国からの戦闘行為により、やむなく防衛のために戦争に突入することです。

では、この2つのきっかけを阻止するためにはどうすればいいのでしょうか。

1つ目については、以下のことが考えられます。

・毎年やってくる終戦記念日である8月15日を“戦争放棄”、“世界平和”を訴える日として国内で様々なイベントを開催すること

・報道機関やジャーナリストはファクトフルネス(参照:プロジェクト管理と日常生活 No.620 『ファクトフルネスからほど遠い日本政府の危うさ!』)の重要性を常に認識して、一部の事実ではなく、全体像が分かるように多面的な視点から記事を発信すること

・国民はこうした記事に接する際、何が事実なのかを常に意識し、安易にファクトニュースや偏った思想などに惑わされることのないように注意すること

・平和から遠ざかるような政権政党の政策、あるいは政党や政治家の考え方については敏感に反応し、選挙の際にも考慮すること

 

2つ目については、国民の立場からは政府や自衛隊の方々に前面に出て対応していただくしかありません。

ですから、こうした事態を招かないように、常日頃から外交努力により、少しでもより多くの国々との有効な関係を維持することがとても重要なのです。


 
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2020年01月04日
プロジェクト管理と日常生活 No.622 『瞳に映った景色で住所を特定!』

昨年10月8日(火)放送の「ニュース7」(NHK総合テレビ)で瞳に映った景色で住所を特定出来ると報じていたのでご紹介します。

 

SNSに画像を投稿する際は注意が必要です。

アイドル活動する女性が帰宅したところを襲ったとして起訴された男性の被告(26歳)、SNSに投稿された女性の顔写真の瞳に移る景色を手掛かりに、住んでいる場所を特定したと供述していることが捜査関係者への取材で分かりました。

グーグルマップのストリートビューという機能を使って特徴が似ている駅を見つけ出し、駅で待ち伏せしてマンションを特定、カーテンの位置や窓の光の差し方などから部屋の位置まで把握していたということです。

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

今や、若い人たちを中心に“インスタ映え”という言葉が生まれたくらい、景色だけでなく顔写真のSNSへの投稿が盛んです。

ですから、今年のお正月休みも日本中のあちこちに自慢の顔写真を投稿している方々が大勢いらっしゃると思います。

しかし、今回ご紹介したように、安易に自宅や勤務地付近での顔写真を投稿すると、投稿者本人のみならず他の人たちも含めて、その気になれば瞳に移る景色を手掛かりにその場所を特定出来てしまうのです。

ですから、こうしたリスク対応策として、安易に投稿するのは控えざるを得ない状況なのです。

しかし、もし瞳に映る景色を自動的にはっきり見えないように修正出来るようなアプリが開発されればこうしたリスクは解消されます。

 

ちなみに、瞳以外にもSNSに投稿された写真の指から指紋が特定されてしまうというリスクもあります。

もし、指紋を特定されてしまうと、指紋認証の使用が危うくなってしまいます。

 

このように、今やテクノロジーの進歩は暮らしを楽しくしてくれる一方で、不法行為を誘発させてしまうリスクもはらんでいるので、注意が必要なのです。


 
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2020年01月03日
アイデアよもやま話 No.4529 今、企業が直面している“イノベンチャーのジレンマ”!

前回、昨年8月30日(金)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)を通して、元シャープ社員の立ち上げた家電ベンチャーによる“除菌脱臭”関連商品についてご紹介しました。

 

こうしたベンチャー企業の動きについて、番組コメンテーターで大阪大学の安田 洋祐准教授は次のようにおっしゃっていますので、今回はここに着目してご紹介します。

「ズバリ注目している点がありまして、“イノベンチャーのジレンマ”。」

「“イノベーションのジレンマ”とか“イノベーターのジレンマ”は聞いた方がいらっしゃると思います。」

「ハーバードビジネススクールのクリステンセン教授が提唱している考え方で、中々既存の大手企業からイノベーションが出てこないと。」

「まさに今回のカルテックに移られた方もシャープの中では中々新製品を研究開発出来なかったと。」

「それで出ていくところまでがまさに“イノベーションのジレンマ”なんですけど、そこから何が起きたかというとベンチャー企業を自分たちで起こすと。」

「そうなってくると、実際にシャープで起きたことがそうなのか分からないんですけが、既存の企業もライバルが現れると彼らに先を越されてしまっては自分たちの利益が脅かされるということで、ライバルが現れるまでは積極的に新規投資をしなかった既存企業にまた火が点くと。」

「で、結局競争というか、ライバル関係が新たなイノベーションを生み出すと。」

「で、当事者から見ると、利益を少し食い合うかたちになるかもしれないんですけど、今回のように光触媒という新しい技術が生まれて、その知名度が高まり、日本全体の産業力、競争力が強まっていく。」

「こういった“イノベンチャーのジレンマ”を克服してどんどん新しい事業が出て来ることを期待したいですね。」

 

以上、番組の内容の一部をご紹介してきました。

 

“イノベンチャーのジレンマ”とは耳慣れない言葉ですが、この言葉は日本経済の長年の停滞を象徴していると思います。

というのは、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と言われた高度経済成長期からバブル崩壊、そしてリーマンショックによる影響、更には“GAFA”(参照:No.4440 ちょっと一休み その687 『ソフトバンクグループの高調にみる産業界の大変動期!』)に象徴される最新テクノロジーを駆使したIT関連ベンチャー企業の急速な台頭を日本の多くの企業は許しており、その大きな要因は “イノベンチャーのジレンマ”にあり、その背景にはかつての成功体験から抜け出しきれないことがあると思うからです。

一方で、最近ようやくアイデアよもやま話 No.4292 大企業からの”逆ラブコール”で新ビジネス!アイデアよもやま話 No.3460 その2 “ひとりメーカー”方式が日本の製造業を救う その2 大手企業で導入が進む“ひとりメーカー”方式!でもお伝えしたように、大企業の中には革新的な技術を持つベンチャー企業との協業や自社内でのベンチャー企業的な組織を立ち上げるところも出てきました。

 

特に、現在のような技術革新の速い時代においては、全ての企業は“過去の成功体験”が命取りになってしまうくらい厳しい環境にさらされているのです。

ですから、以前から言われているように、“生き残るのは強い生物ではなく、うまく環境に適応出来る生物である”ということを企業経営者は常に肝に銘じておくことがとても重要だと思うのです。

 

そういう意味で、これからは新しいテクノロジーに興味を持ち、変化を楽しめる経営者にとっては常にワクワクすることが出来ますが、そうでない経営者にとってはとても経営のかじ取りがしにくい時代だと思うのです。


 
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2020年01月02日
アイデアよもやま話 No.4528 元シャープ社員の逆襲 “除菌脱臭”で勝負!

昨年8月30日(金)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)で首掛け型の電子マスクについて取り上げていたのでご紹介します。

 

昨年8月30日、家電ベンチャーのカルテック株式会社(大阪市中央区)が初めてとなる自社商品を発表しました。

開発したのはシャープを辞めた技術者たちです。

元シャープの社員が立ち上げたベンチャー企業が古巣、シャープに挑みます。

ちなみに、カルテックは13人の社員のうち11人がシャープの出身です。

2017年2月に会社を設立、11月には早くも製品を世に送り出しています。

染井 潤一社長は新商品について次のようにおっしゃっています。

「他社のモノを圧倒するような性能が出ると。」

「光触媒除菌脱臭機 壁掛けタイプを今回発売いたします。」

 

この商品名は「ターンド・ケイ(TURNED K)」で、価格は6万円前後といいます。

これまでの空気清浄機や脱臭機は床に置くものが多いですが、壁掛けタイプです。

その脱臭効果は、深呼吸が出来るほど嫌な臭いが消されます。

 

「ターンド・ケイ」の最大の特徴について、染井社長は次のようにおっしゃっています。

「この光触媒だけで臭いを分解すると。」

「ここ(中のフィルター)に光が当たることで(臭いを)吸着分解する。」

 

光触媒の仕組みは触媒と言われる、化学反応を促進させる物質に光が当たると、臭いを分解する分子が発生します。

その分子が臭いを水やCO2に変えることで臭いが消えるのです。

カルテックはこの技術を搭載した新商品、「ターンド・ケイ」を昨年10月に発売する予定でした。(既にアマゾンでは今日現在、67,650円で発売中)

 

さて、カルテックでは他にも首掛け型の電子マスクを開発しており、染井社長は次のようにおっしゃっています。

「小型の電子マスクと言われるものでございまして、首に掛けながら除菌した空気を吸ってもらうことで、インフルエンザの感染ですとか、臭いを除去したり・・・」

「小さいベンチャーなので、アイデアを出してすぐに製品に織り込んでいくと。」

 

電子マスクは関西電力が企画、カルテックが開発・製造を請け負いました。

 

今回発表した除菌脱臭機は自社ブランドの第1号として開発に挑んだものです。

ところが、2019年5月シャープが先んじて独自の光触媒を投資した除菌脱臭機を発表しました。

このことについて、染井社長は次のようにおっしゃっています。

「驚いたし、先を越されたなという悔しい思いもございました。」

「開発するには資金が必要ですので、資金調達は大手の頃はやったことがなくて初めての経験でして、その辺が非常にスタートの頃は苦労しました。」

 

「大手さんがそういうかたちで光触媒というデバイスを搭載された商品を出されたということで、知名度が上がった状態で商品を出せることはちょっと良かったかなと、逆にそういうふうに思っているんですけど。」

 

資金面で製品化が遅れ、昨年8月30日の発表となったカルテック、シャープの先行をチャンスに変えていくといいます。

 

以上、番組の内容の一部をご紹介してきました。

 

光触媒の仕組みは、化学反応を促進させる物質、すなわち触媒に光が当たると臭いを分解する分子が発生し、その分子が臭いを水やCO2に変えることで臭いが消えるというものです。

ここで、思い出すのは、アイデアよもやま話 No.4520 青果物の鮮度を守る不思議なポリ袋!でご紹介したポリ袋(商品名「鮮度まもる君」)です。

この青果物の鮮度を守る仕組みですが、ポリ袋の内側に付着した青果物の熟成・老化物質であるエチレンがポリ袋の素材と酸素に反応し、水とCO2に分解されます。

ですからこのポリ袋の素材も触媒なのです。

このように触媒には“除菌脱臭”や“鮮度の維持”などいろいろな効果があるのです。

ですから、いろいろな触媒の機能を見つけることによって、新たな商品化に結び付けることが出来るわけです。

 

さて、今回、家電ベンチャーのカルテックが開発・販売している2つの商品、壁掛けタイプの光触媒除菌脱臭機と首掛け型の電子マスクについてご紹介しましたが、私が興味を持ったのは首掛け型の電子マスクです。

というのは、毎年春先になると花粉症に悩まされるからです。

もし、マスクをせずにこの電子マスクを首に掛けるだけで花粉症の悩みから解放されればという強い思いから、この商品についてネット検索しましたけど、残念ながらまだ市販化はされていないようです。


 
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2020年01月01日
アイデアよもやま話 No.4527 ”こんまり流”片付け術の時間の使い方への応用!

このブログをご覧の皆さん、明けましておめでとうございます。

本年もよろしくお願いいたします。

 

今年もこれまで同様に、地球環境問題やエネルギー問題など様々な分野において、アイデアの観点から私の思うところをお伝えしていきます。

少しでも皆さんのお役に立てれば幸いです。

 

以前、アイデアよもやま話 No.4453 全米で沸騰 ”こんまり流”片づけ術!でご紹介した、モノに対してときめきを感じるかどうかを基準にモノを片づけていくという”こんまり流”の考え方は、モノに対してだけでなく、時間の使い方についても応用出来そうです。

どのような時間を過ごす時にときめきを感じるかという視点で時間の使い方を考えてみて、ときめきを感じる時間を増やすことが出来れば、モノ以外でも人生の豊かさを手に入れることが出来るのではないでしょうか。

実際に誰かを好きになったり、アイドルなどの熱烈なファンになったりした場合、どんなモノよりもその人との係わりのある時間を過ごすことの方がはるかに大事に思えてくるはずです。

 

ではそのために具体的に何をすればいいでしょうか。

そのステップを以下にまとめてみました。


 ,箸めきを感じる時をいろいろとイメージしてみる

 イメージしたそれぞれの場面を並べて、優先付けをしてみる

 自分の自由になる限られた時間内で、その優先順位に沿った順番で実際にやることを決める

 そのための行動計画を立て、それに沿って実行に移す

 自身の精神的な成長に沿って、ときめきを感じる時は変化していくので、随時、時間の使い方の見直しをする

 

実は、こうした行動パターンは誰しも漠然とではありますが、持ち合わせていると思います。

ちなみに、こうした基本的な考え方は職業を選択する際にも適用出来ると思います。

しかし、職業によっては、賃金が他の職業よりも相対的に少ないというのが悩みどころですが、それでも不本意な時間を過ごすよりも毎日自分のやりたい仕事にワクワクしながら打ち込むことの方が将来的な展望が開けると思います。


 
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2019年12月31日
アイデアよもやま話 No.4526 スマホいらずの超小型無線機!

8月29日(木)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)でスマホいらずの超小型無線機について取り上げていたのでご紹介します。

 

耳に着けるだけで遠くの人とも会話出来る会話用超小型無線機、スイッチを入れてボタンを押すだけで、最大500mほど離れた人と会話が出来ます。

これまでこうした小型の会話用無線機はスマホや専用の受信機が必要でしたが、この超小型無線機はイヤホン同士がブルートゥースを介して音を送信したり、受信したりしています。

 

開発したのはソニーのヘッドフォンの設計チーム、両手が塞がってしまうスキーやサイクリングなどのスポーツシーンで使ってもらおうと開発したそうです。

ソニーの尾原 昌輝さんは次のようにおっしゃっています。

「スキーの選手とコーチを休みの日とかは同じく20年以上活動していまして、スポーツ界に恩返しをしたいと。」

 

この通信機はスマホが必要ないので、運動する人だけでなく、お年寄りや小さな子どもたちにも使ってもらいたいといいます。

尾原さんは次のようにおっしゃっています。

「いろんなカルチャーを変えるのではないかと私自身は思い描いていまして、例えば小さなお子様にスマホを持たせるわけにはいかない。」

「でも、これさえ着けてもらえれば、誰でもどこでも使える。」

 

現在はクラウドファンディングで購入を募っていて、需要も見込めれば商品化する方針です。

ちなみに、商品名「NYSNO−100」で、価格は1万4500円といいます。

またサーフィンでも使えるように、この商品は完全防水を目指しているといいます。

またレストランの店員さんや、こうした放送のスタジオのインカム(無線機)もいつかこの無線機にしたいとソニーでは意気込んでいます。

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

今回ご紹介したスマホいらずのイヤホン型超小型無線機、スイッチを入れてボタンを押すだけで、最大500mほど離れた人と会話が出来るといいますから、レストランや工事、放送局などの作業現場で働く人たちからの引き合いが期待出来そうです。

しかし、高齢者や幼児など家族間の外出時のコミュニケーション用に使うとなると、最大1km程度まで離れていても会話出来るようになると安心だと思います。

また、その際、操作方法も誰でも簡単に出来るような工夫も求められます。


 
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2019年12月30日
アイデアよもやま話 No.4525 幅広い活躍が期待出来る”万能硬化粘土”!

8月22日(木)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)で万能硬化粘土について取り上げていたのでご紹介します。

 

60℃以上のお湯に漬けてしばらくするとチーズのように柔らかくなって長く伸びる粘土、これが万能硬化粘土です。

その後、常温で3分ほど経つとプラスチックのようにカチカチに固くなるため、接触の悪いケーブルに巻くと接触を安定させることが出来ます。

ケーブルだけではありません。

折れた傘の骨も粘土でつなげて直すことが出来ます。

また、残った粘土もお湯に漬ければ、再び軟らかくなるので繰り返し使うことが出来るのです。

更に、暗い所で光りますので、鍵などに着ければ夜でも見つけ易くなります。

 

この不思議な粘土、いったい何で出来ているのでしょうか。

株式会社アーバンフレックスの小林 大樹社長は次のようにおっしゃっています。

「デンプンとレアアースで出来ています。」

「(なぜ常温で固まるのか、その理由について、)詳しいことは企業秘密です。」

「小さい時に“練り消し”が流行っていたんですけど、あそこからちょっとした着想を得たみたいな感じですね。」

「形自体が変幻自在なので、何にでも使えると思います。」

 

楽しい思い出から生まれたこの万能硬化粘土、商品名「PHONDY(フォンディ)」は1680円(1箱5枚入り)で来年4月に発売予定といいます。

生活の中から生まれたこの商品、生活の中で幅広く活躍してくれそうです。

とても簡単に直すことが出来るというのが特徴ですが、番組レポーターは、自身のペンのクリップの部分が折れていましたが、これも万能硬化粘土を使って、簡単に補修することが出来ました。

 

なお、すぐに固まってしまうので、この万能硬化粘を使用の際は、スピーディに作業をしないと、すぐに固まって、またお湯に漬けることになるといいます。

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

今回ご紹介した万能硬化粘土、商品名「PHONDY(フォンディ)」の特徴を以下にまとめてみました。

・60℃以上のお湯に漬けてしばらくすると柔らかくなって長く伸ばせること

・その後、常温で3分ほど経つとプラスチックのように固くなること

・接触の悪いケーブルや折れた傘の骨などの修理に役だつこと

・お湯に漬ければ、再び軟らかくなるので繰り返し使うことが出来ること

・暗い所で光るので、鍵などに着ければ夜でも見つけ易くなること

 

来年4月に発売予定というこの商品、1680円と価格はちょっと高めですが、購入すればいざという時にいろいろな場面で役立ちそうです。

なお、すぐに固まってしまうので、使用の際にはちょっとしたコツが必要のようです。


 
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2019年12月29日
No.4524 ちょっと一休み その701 『今年最も驚いたこと』

今年も残すところ、後2日になりました。

毎年、大小驚くことがありますが、今回は今年最も驚いたことについてご紹介します。

 

最近は“年の差婚”や高齢者同士の結婚もそれほど珍しくなくなってきました。

そうした中、先日、私の従弟からビックリするような話を聞きました。

実はこの従弟、60歳ほどなのですが、これまで何回となく周囲から勧められ、結婚相手を紹介されてきたのですが、気に入った相手に出会うことなく独身を続けてきました。

 

ところが、たまたま仕事の関係で海外で出会った女性、それもまだ20歳前の女学生と出会い、お互いに気が合い、結婚にこぎつけたのです。

相手の女性との年の差が40歳ほどの女学生、しかも外国人ということで、言葉や価値観などいろいろな壁もあり、親戚の一人としていろいろと心配なことが思い浮かんできました。

しかし、“この人こそ”というような気の合う異性との出会いはいつ訪れるか分からないのです。

まさに“神のみぞ知る”です。

 

ここで思い出すのは、やはりアイデアは存在し、発見するものであるという言葉です。

世界を見渡せば、今や70億人以上の人がおります。

ですから、まだ出会ったことのない異性は無数に存在していると言えます。

年齢に係わらず、未婚の方、あるいは再婚相手を探している方も必ず地球上のどこかに将来の配偶者、あるいはパートナーとなり得る人はどこかに存在しているのです。

しかも、自分が意識していなくても偶然の出会いがあり得るのです。

今回ご紹介した私の従弟の事例もそうした中の1つなのです。

ちなみに、10月20日(日)放送の「新婚さんいらっしゃい!」では、72歳の男性と92歳の女性の新婚夫婦が登場していました。

こちらのとても元気な夫妻にもビックリしました。


 
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2019年12月28日
プロジェクト管理と日常生活 No.621 『”韓国滅亡説”を他山の石に!』

12月2日(月)付けネットニュース(こちらを参照)で”韓国滅亡説”について取り上げていたのでご紹介します。

 

韓国では、合計特殊出生率(生涯に一人の女性が生む子どもの数)の急低下が止まらない深刻な事態です。

文政権が登場して以来、加速的な低下が続いています。

出生率の急低下は、決して他人事ではないのです。

現役世代にとって、将来の年金を払ってくれる人たちの減少を意味するからです。

 

韓国内外の研究機関が、これまで「22世紀に地球上から真っ先に消える国は韓国」と指摘してきました。

例えば、2006年、英オックスフォード人口問題研究所が、初めて「人口減少により消滅する最初の国は韓国」と発表しました。

それ以降、国連未来フォーラム(2009年)、サムスン経済研究所(2010年)、韓国国会立法調査処(2014年)も同様の分析結果を発表しています。

 

以上、ネットニュースの内容の一部をご紹介してきました。

 

記事では「人口減少により消滅する最初の国は韓国」と指摘されていますが、こうした韓国の状況を“他山の石”として、日本も同様の大きな課題に取り組む必要があるのです。

では、その課題対応策ですが、国民の世代を超えての一定水準の年金支給や健康保険などのサービスの維持なくして、多くの国民の安定した暮らしはあり得ないのです。

そのための原資として、企業による法人税や国民による所得税、および消費税などの税金が必要となります。

そして、こうした原動力は何かと言えば、企業の継続的な収益の確保、およびこうした企業活動に対する国の支援です。

 

こうした状況を受けて、思い付くまま以下に課題対応策をまとめてみました。

・世代間の人口の割合の平準化を図ること

・そのために少子高齢化対策として、以下の対応策を実施すること

安心して育児が出来るような環境を整備すること

全ての子どもが安心して教育を受けられるような環境を整備すること

・小中高大を通じた教育方針として、自主性、および創造性を中心とすること

・企業は他企業や研究機関と協業してAIやロボットなど、最先端のテクノロジーを駆使して、多くの領域における革新的なビジネスモデルを確立・展開し、継続的にこのサイクルを回していくこと

・国や自治体は、こうした企業活動を適切に支援する体制を整えること

 

いずれにしても継続的な一定の経済成長なくしては、国民の豊かさを維持し続けることは出来ないのです。


 
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2019年12月27日
アイデアよもやま話 No.4523 いつでもサーフィンが出来るプール!

今年も年末を迎え、この時期は海水も冷たいので、一部の熱烈なサ―ファーだけがサーフィンを楽しんでいると思います。

そうした中、8月16日(金)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)でいつでもサーフィンが出来るプールについて取り上げていたのでご紹介します。

 

アメリカの南部にあるテキサス州、ここに一見すると砂浜のようなプールがあります。

ここは海から400km離れた場所にある波の出るプールなのです。(動画はこちらを参照)

2018年にオープンしてから毎日予約でいっぱいといいます。

これまでにない本格的なサーフィン用の波をつくることが出来るということですが、波のチューブもつくることが出来るのです。

サーフィンの本場、ハワイから来たサーファーも楽しんでおり、次のようにおっしゃっています。

「自然の波みたいで、ハワイにもあったらいいな。」

 

当番組のニューヨーク支局のライアン記者、プールでのサーフィンは初めてだということですが、その感想は次の通りです。

「ここの波は素晴らしいです。」

「同じかたちをした波が何度も来るので、練習には最高です。」

 

これまでになかった波をつくる秘密は、波をつくる壁の中にあります。

プールの横の壁の内側には空気を圧縮するタンクがあります。

そのタンクに送風機で送り込んだ空気を一気に押し出すと、壁の内側の水が圧力で下に沈んでプール側の水面がその圧力で押し上げられ、波が出来るというわけです。

空気をタンクから出し続けることにより、きれいなかたちの波をつくることが出来るのです。

この機械を動かすスピードを変えることによって、波の大きさやかたちを調節することが出来るということなのです。

波をコントロールしているのはプールサイドにある小屋です。

タッチパネルで初心者用から上級者用まで波のサイズやかたちを選択出来るのですが、基本的には上級者向けのプールだといいます。

今までもサーフィン用の波をつくるプールはあったのですが、連続した波を出すことは出来なかったそうです。

ということで、ここのプールは最も自然な波に近いプールということなのです。

 

取材した日は、たまたまフランスの女子代表チームが練習に来ていました。

チームメンバーの一人は次のようにおっしゃっています。

「ここでは海の波より速くテクニックを向上させることが出来るわ。」

 

そして、別のメンバーは次のようにおっしゃっています。

「東京オリンピックのフランス代表選手を目指しているの。」

 

このプールはプロサーファーの試合にも使っているそうで、プールでサーフィンを楽しむという楽しみ方も広がるかもしれません。

なお、このプールの運営会社はBSRサーフリゾートで、利用料は日本円で1時間約6400円からといいます。

 

なお、1つの技をスキルアップさせるためには、同じ波で練習することがいいので、実際の海だと波待ちをしなければいけないので、このプールだとレベルアップの近道だということです。

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

私もかつてボディボードを楽しんでいた時期があります。

素人ながら、うまく波に乗れた爽快感は格別で、今でもその時の感覚は鮮明に覚えています。

しかし、その日の波の具合によってあまりいい波に恵まれない時もありました。

そうした時は、ただただボディボードに乗って波間にプカプカと浮かんでいる状態でした。

 

ということで、今回ご紹介した“いつでもサーフィン出来るプール”は、サーフィンやボディボードのプロや愛好者にとって理想的なプレイの場と言えます。

波のチューブもつくることが出来るし、最も自然な波に近いプールということで、サーフィンの本場、ハワイから来たサーファーにも「ハワイにもあったらいいな」と言わしめるくらいなのですから。

 

今、国内でもIR(統合型リゾート)が話題になり、中でもギャンブルに注目が集まっているようですが、既にギャンブル場を設置したIRは世界中に何ヵ所も存在しています。

しかも、ギャンブルには依存症が付きものでその周辺の住民からは反対の声も上がっています。

ですから、IRのニューフロンティアとして、今回ご紹介したようなプールだとか、今までにないような広大なアスレチックだとか、体験型でしかも健康増進にも優れたような、今までにない巨大な統合施設を検討したらどうかという想いが強くなってきました。

その集客力は計り知れないと期待出来ます。


 
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2019年12月26日
アイデアよもやま話 No.4522 光の反射で色を操る革新的な技術!

8月11日(日)放送の「未来の起源」(TBSテレビ)で光の反射で色を操る革新的な技術について取り上げていたのでご紹介します。 

 

京都大学 iCeMSで私たちの暮らしを豊かにするため研究を行っている特定助教の伊藤 真陽さん(34歳)は次のようにおっしゃっています。

「ポリマー(プラスチックなど)の亀裂をコントロールする研究をしております。」

「亀裂の大きさをコントロールすることによって、光の反射をコントロールすることが出来ます。」

 

亀裂をコントロールすることで可能になったのが特殊な印刷物です。

インクは使用していないのに、色があるのです。

厚さ1000分の1mmのプラスチックに紫外線を当てる時間、強さを調整することで亀裂の間隔を制御することに成功、亀裂を操り、光の反射で色を生み出すのです。

この技術でペットボトルなどに文字やイラストを直接印刷すれば、色落ちすることもなく、インクを使っていないのでリサイクルがより簡単になると期待されています。

 

なお、ご自身の研究の原動力について、伊藤さんは次のようにおっしゃっています。

「構造であるとか、新しいものを作りたいという思いがずっとありますので、自分の手で作って生み出したという時にものすごい研究の励みになります。」

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

一般的な常識として、色を付けるには色鉛筆や絵の具、インクなどを使います。

しかし、今回ご紹介した光の反射で色を操る技術はこうした方法とは全く異なり、色を付ける対象そのものが光の反射で色を生み出すという方法で、まさに革新的と言えます。

この技術をペットボトルなどのプラスチック製品のラベルなどに適用すれば、それだけプラスチックやインクの使用量が削減され、省エネにつながります。

問題は製造コストです。

ですから、製造コスト如何によっては、いろいろな分野にこの技術が適用されると思います。

 

さて、考えてみたら、自然界には鳥や蝶などの羽の中にはとても鮮やかな模様の色をしており、私たちの目を楽しませてくれる種類があります。

開発者である伊藤さんは意識されているかどうか分かりませんが、この技術は自然界の知恵を応用したものと言えます。(参照:アイデアよもやま話 No.1726 ネイチャー・テクノロジーで究極のエコ社会が実現!?

ですから、ネイチャー・テクノロジーは、私たちの暮らしを向上するうえで、いろいろなヒントを与えてくれるのです。


 
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2019年12月25日
アイデアよもやま話 No.4521 広がる代替肉のマーケット!

国内の代替肉事情についてはアイデアよもやま話 No.4467 世界が注目する「代替肉」!でご紹介してきました。

そうした中、8月9日(金)放送の「Newsモーニングサテライト」(テレビ東京)でアメリカの代替肉事情について取り上げていたのでご紹介します。

 

アメリカのハンバーガーチェーン大手のバーガーキングが8月8日、全米7000店舗で植物から作った代替肉を使ったハンバーガーの販売を始めました。

番組のコメンテーターでお笑いコンビ「パックンマックン」のパトリック・ハーランさん(パックン)は次のようにおっしゃっています。

「(代替肉を食べたことがあるかという問いに対して、)こんな美味しいものは食べてないですよ。」

「子どもの頃は醤油バーガーといって、大豆ベースのものが一時期流行ったんですけど、あれは不味かったですね。」

「今はスーパーに行くと、例えばハンバーガー用の肉とかソーセージとかホットドッグなど、代替肉の選択肢はいっぱいあるんですよ。」

「2週間ぐらい前にアメリカに泊まりに行ったんですけど、ホテルにはビュッフェの普通のソーセージの隣りには代替肉のソーセージもあって、ピリカラで超美味しかったですよ。」

 

さて、今後拡大が見込まれる代替肉の市場規模について、イギリスの大手金融機関、バークレイズでは10年以内に約1400億ドル(約14兆8000億円)と予測しています。

一方、アメリカの大手金融機関、JPモルガン・チェースでは15年以内に1000億ドル以上(約10兆6000億円)と予測しています。

パックンは次のようにおっしゃっています。

「需要が上がるのは多分間違いないですね。」

「今でもアンケート調査、いろんな数字が出ますけど、だいたいアメリカ人は30〜50%は肉の摂取量を減らしたいと答えます。」

「バーガーキングだけでなく、いろんなチェーン店は次々と代替肉バーガーとか、ホットドッグを発売しています。」

「恐らく30年後には、肉と言ったら代替肉かなと思います。」

 

なお、本物の精肉メーカーも代替肉に注目しているといいます。

パックンは次のようにおっしゃっています。

「ライバルと思いきや、むしろ結構力を入れているんですよ。」

「(大手食肉メーカーの)タイソン・フーズとかパーデュー・フーズは植物性タンパク質を混ぜたナゲットなどを作ったり、代替肉に力を入れているんです。」

「で、環境意識や健康意識、宗教上の理由で代替肉を好む消費者が増えているだけではないんですよ。」

「企業にとっても大きなモチベーションがあります。」

「というのは、抗生物質の使い過ぎで、抗生物質に免疫が出来ている超強力な細菌も最近増えていまして、食の安全保障のためにも代替肉を選んだ方が安全かなと企業が判断しているらしいです。」

 

なお、肉の代わりに代替肉を使うことによって環境を守ることも出来るといいます。

牛肉の代わりに代替肉を使うと以下のようなメリットの試算があります。(ビヨンド・ミート調べ)

・温室効果ガス :90%削減

・電力消費   :46%削減

・水不足への影響:99%削減

・土地の使用面積:93%削減

 

パックンは次のようにおっしゃっています。

「例えば、アメリカ人が全員3回に1回だけでも普通の肉から代替肉に代えてハンバーガーを召し上がるとしたら、なんと年間で1200万台ものクルマと同じ量の温暖化効果ガスを削減出来るという試算もあります。」

「企業にとってもイメージが良い、食べる人にとっても肉と同じ美味しさもあり、更に環境意識、健康意識も高いよという、その美味しさもかみしめることが出来るかなと思います。」

 

「私も私も、“#Me Too”に近いんですよ。」

「私も食べた、美味しい、私もこれにしようと、今口コミで代替肉の人気が上がっているのは間違いないです。」

「更に、これも肉だというふうに意識が変わるとしたら、ちょっと今まで見下されていた代替肉が同じフィールドで対等に勝負出来るようになるかなと思います。」

「この先は本当に“#Meat Too”、そして代替肉が認められるようになってくるのではないでしょうか。」

 

以上、番組の内容の一部をご紹介してきました。

 

 

今や、世界中で環境意識や健康意識が高まっています。

そうした中、アメリカのホテルのビュッフェには普通のソーセージの隣りには代替肉のソーセージもあるという状況は、アメリカにおける代替肉の普及を象徴しているように思います。

更に、イスラム教徒が豚肉を、そしてヒンズー教徒が牛肉を食べなかったりというように宗教上の理由で特定の動物の肉を食べることが出来ない人たちにとっても代替肉は新たな食べ物として受け入れられると思います。

また、番組でも指摘しているように、代替肉は環境負荷の軽減にもなります。

 

さて、代替肉については、これまで本物と比べて一段下に見られているように感じていました。

しかし、スーパーに買い物に行くと、最近カニやウナギなどの代替肉をよく見かけるようになりました。

以前、アイデアよもやま話 No.4264 ”カニカマ”の本物にない4つの健康パワー!でご紹介した”カニカマ”などは本物以上の栄養バランスがあり、しかも添加物も一切使っていないといいます。

そして、実際に試しに買って食べてみると味も悪くありませんでした。

しかもそれほど値段も高くありません。

なので、実家の父は今では毎日欠かさずこの”カニカマ”を食べているような状況です。

このように、代替肉によっては本物以上の健康増進効果があるのです。

 

こうして見てくると、パックンの指摘されているように、30年後には、肉と言ったら栄養バランスの取れた代替肉が主流になっているかもしれません。

しかし、国内においては、アメリカに比べるとまだまだ代替肉は普及していないように思います。

その背景には日本人の本物志向があると思います。

しかし、本物同様の味の確かさ、栄養バランス、割安といった要件がクリア出来れば、国内でもブレイクし、ホテルのビュッフェなどにも登場する時代を迎えると期待出来そうです。

勿論、こうした流れの背景には世界的な環境意識の高まりによる後押しもあります。


 
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2019年12月24日
アイデアよもやま話 No.4520 青果物の鮮度を守る不思議なポリ袋!

前回、“フードテック”によるフードロス削減についてお伝えしました。

そうした中、今回ご紹介するのは青果物の鮮度を守る不思議なポリ袋についてです。

 

私は毎日欠かさず朝食後にバナナを1本食べるのを習慣にしていますが、バナナの房を購入して1週間ほど経つと、皮の色が黒ずんできて、傷んで食べられずに捨ててしまうことが何度かありました。

そこで、冷蔵庫に新聞紙に包んで入れておくと、確かに1週間ほど経っても食べることは出来ます。

しかし、色は黒ずんでしまい、味も多少変わってしまうので何とか出来ないかと思っていました。

 

そうした中、先日、たまたま読売新聞の販売店から紹介された、青果物の鮮度を守るという不思議なポリ袋(ポリエチレン製)を購入しました。

その商品名は「鮮度まもる君」で、株式会社読売新聞情報開発で開発され、現在特許出願中(国内・国際)といいます。

このピンク色をしたポリ袋ですが、抗菌、防カビの作用が優れているといいます。

その効果については、半信半疑でしたが、確かに購入したバナナの房をこのポリ袋に1週間ほど入れておくと、ほとんど色の変化が見られませんでした。

更に2週間経っても、多少変色はしたものの、味に変わりありませんでした。

ですので、今や「鮮度まもる君」は我が家における青果物保存の必需品となっています。

 

さて、果物の鮮度を守る仕組みですが、ポリ袋の内側に付着した青果物の熟成・老化物質であるエチレンがポリ袋の素材と酸素に反応し、水とCO2に分解されます。

青果物の劣化原因となるエチレン、および酸化の原因となる酸素が減少することで鮮度が保持されるということなのです。(詳細はこちらを参照)

ちなみに、価格は以下の通りです。

Mサイズ 350×250 8枚入り

 Lサイズ 420×297 6枚入り

各1パック350円(税抜)

 

今回ご紹介した青果物の鮮度を守るポリ袋のアイデアを知り、様々な問題解決にあたり、現状把握の大切さをあらためて実感しました。

青果物に限らず、あらゆる食品は徐々に鮮度が落ち、いずれ腐敗して食べれなくなってしまいます。

そして、鮮度が落ちるにはそれなりの原因があるわけです。

その原因が解明出来れば、その原因となる事象を排除することにより、鮮度落ち、あるいは腐敗するまでの期間を長引かせることが出来るわけです。

ですから、青果物以外でもこの基本的な考え方を適用すれば、より多くの食品の保存期間を長く出来るのです。

 

今、フードロス(食品ロス)が社会的に大きなテーマになっていますが、「鮮度まもる君」はその起爆剤の1つになり得ると期待出来ます。

 

問題は価格ですが、既存のポリ袋より多少高価であっても「鮮度まもる君」のようなポリ袋に入れたバナナやみかんなどをスーパーなどの店頭に並べるようにすれば、お店としても賞味期限が伸びるので期限切れによる廃棄、すなわちフードロス対策としてもとても有効だと思うのです。

 

さて、この「鮮度まもる君」についていくつかの疑問が湧いてきて、先日直接メーカーに問い合わせることにしました。

すると、窓口に出たのは何と開発された方だったのです。

そこで、私の疑問をいくつかお聞きしました。

以下は私と開発された方との間のQ&Aです。

Q:効果に期限はあるのか?

A:効果は半永久的

 

Q:袋がピンク色である理由は?

A:特に意味はなく、考案者である読売新聞会長の意向を反映した

 

Q:袋を裏返しにして使用しても効果は同じか?

A:同じ

 

Q:販売経路はネット通販だけか?

A:ウエルシアなどの量販店でも販売中

 

Q:一般的なビニール袋とのコスト比較は?

A:大量生産すれば、ほとんど差がなくなる

 

Q:袋をもう少し丈夫に出来ないか?

A:袋を厚くすると、効果が薄まる

 

Q:「鮮度まもる君」の仕組みの基本的な考え方は人の健康増進にも応用出来るのでは?

A:可能性はある

 

この他にも次のような内容もお話しいただきました。

・袋が破れても、それを広げて青果物の上に載せておくだけでも効果はある

・海外からこれまで果物を航空便で送っていたのが、「鮮度まもる君」の使用により船便に変更出来、大きなコスト削減につながった

・今、「鮮度まもる君」と同様の機能を持つ以下の商品を開発中

  魚や肉用

  ラップ

  鮮度を守るのとは逆に果物や肉を早く熟成させる商品

 

ということで、「鮮度まもる君」はフードロス対策として、お店にとっても、そして消費者にとっては更に美味しさの観点からも国内外を問わず、とてもお勧めの商品だと思います。

ですから、出来るだけ早く大量生産に結び付け、更なる低価格化を実現していただきたいと思います。


 
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2019年12月23日
アイデアよもやま話 No.4519 ”食×テクノロジー”でフードロス削減!

最近、“xxテック”というように、従来のビジネスをテクノロジーの活用により、新たな付加価値をつけることに取り組む企業が増えています。

ちなみに、以下はこれまでご紹介してきた事例です。

アイデアよもやま話 No.3554 フィンテックで変わる私たちの暮らし!

アイデアよもやま話 No.4072 じわじわと企業の注目を集めるスポーツテック!

 

そうした中、8月8日(木)放送の「ワールドビジネスサテライト」(テレビ東京)で”食×テクノロジー(フードテック)”による食品ロス(フードロス)削減について取り上げていたのでご紹介します。 

 

「食とテクノロジー」をテーマにしたイベントが8月8日から都内で始まりました。

これまでにない商品やサービスなどとともに、新たなかたちで“フードロス”を無くす動きが生まれていました。

 

食品メーカーや家電メーカー、起業家などをマッチングさせて、新たな食のビジネスをつくるイベント「スマートキッチン・サミット・ジャパン2019」、注目を集めていたのはパナソニックのロボット、ご飯を入れて蓋を閉めます。

ボタンを押すと、あっという間におにぎりの出来上がりです。

開発に2年かかったという「OniRobot」の技術、まだ製品化されていませんが、来年の実用化を目指すといいます。

 

出品しているのは大手企業だけではありません。

HenoHeno(ヘノヘノ: ハワイ語で「愛らしい」という意味)を展開するデイブレイク株式会社では、規格外や傷がつくなどして、流通に乗らない廃棄予定の果物を特殊な冷凍技術で凍らせたものを販売しています。

社長の宮口 祐太郎さんは次のようにおっしゃっています。

「フードロスの果物を1万トン無くすという目標を掲げております。」

 

一方、スナックル(スナックル: 美味しいスナックを提供したり、オフィスでの間食(おやつ)習慣を変えることにより、働く人々のパフォーマンス向上を実現すること)を展開している株式会社テオーリアではお菓子のフードロス対策に取り組んでいます。

テオーリアの金子 隆耶さんは次のようにおっしゃっています。

「フードロスの商品を活用して、企業の健康経営をサポートする置き菓子のサービスをやっています。」

 

オーガニックにこだわった置き菓子には、仕入れにある秘密がありました。

金子さんはオーガニック食品のメーカー、株式会社ビオクラ食品本社(東京都渋谷区)を訪ねました。

こちらのメーカーでは、2月からスナックルに賞味期限切れが迫ったお菓子を格安で提供しています。

スナックルと組む前は、こうしたお菓子は半年に一度まとめて廃棄していました。

ビオクラ食品本社の小江 奈美さんは次のようにおっしゃっています。

「廃棄というかたちではなくて、本当に誰かが喜んで召し上がっていただけるなら、安くお出しして、引き取ってくれるので大変助かっています。」

 

ウエルスナビ株式会社(東京都渋谷区)は7月から置き菓子のスナックルを導入、添加物を使っていないチョコレートは定価378円が294円、国産大豆で作った大豆チップスは定価197円が154円と、全ては2〜3割引きで売られています。

買い方はQRコードを使ったキャッシュレス決済です。

社員にフードロスの趣旨は伝わっていませんでしたが、月に1万円以上売れていて、好評のようです。

 

スナックルを導入している企業は現在15社と、まだビジネスとしては赤字ですが、来年末の黒字化を目指します。

テオーリアの社長、小島 丈司さんは次のようにおっしゃっています。

「ゼロになるのは遠い未来のことだと思いますけども、(フードロスの)削減に少しでも貢献出来るように、我々が提供している健康・ヘルシー・オーガニックの領域でフードロスを少しでも減らしていくということを日々考えて活動しています。」

 

フードロス対策は今世界的に重要なテーマになっていますが、広げていくポイントについて、番組コメンテーターで早稲田大学ビジネススクールの入山 章栄教授は次のようにおっしゃっています。

「私、キーワードがあると思っていまして、“ギルトフリー(罪悪感なし)”がポイントだと思うんですね。」

「これ2重の意味がありまして、1つはフードロス問題なんですね。」

「我々、社会に何となく罪悪感を持っているわけですよ。」

「ですから、そこが解消されるということで罪悪感が減らせると。」

「そして、もう一つはオフィスに食べ物を置こうというサービスが増えて来ているんですけど、オフィスに置くとどうしても日持ちする必要があるんですよね。」

「ですから、結果的に添加物が入っているものとか、糖分の多く入ったお菓子を置かざるを得なくて、そうすると健康にどうなんだろうと、自分への罪悪感があるわけですよ。」

「そうすると、そこに最新のテクノロジーが入ることで新鮮な果物なんかを最先端の技術で凍らせて長い間置くことが出来るみないなことが出来ると、健康に良いということで自分への罪悪感も無くせる。」

「この2重の“ギルトフリー”ということで、今これが大きなビジネスになりそうだと、海外ではベンチャー企業がどんどん参入していますね。」

「ですから先ほどのビデオの企業もそういった会社の一部だということですね。」

「(そのためにはやはり最新技術、フードテックが欠かせないという指摘に対して、)ということですね。」

 

以上、番組の内容をご紹介してきました。

 

今、地球環境問題、あるいはエネルギー問題の観点から“フードロス”や“省エネ”が大きなキーワードになっています。

そうした中、今回ご紹介した、規格外や傷がつくなど流通に乗らない廃棄予定の果物の商品化、あるいは賞味期限の近づいたヘルシー・オーガニックなお菓子の低価格販売は“フードテック”によるフードロス削減の取り組みの事例です。

 

こうした取り組みのキーワードとして、 “ギルトフリー(罪悪感なし)”があり、そこにはフードロス、そして自分への健康を害する罪悪感という2つの意味があると入山教授はおっしゃっています。

確かにこれまでフードロスと言えば、賞味期限切れの食品廃棄を指しており、ここに世間の注目が集まっていましたが、“フードテック”という枠組みに広げて一人ひとりの健康に配慮した食品の提供という取り組みを加えることにより、本来の食文化を実現出来ると思うのです。


 
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2019年12月22日
No.4518 ちょっと一休み その700 『自宅で出来る手軽な“水琴窟もどき”!?』

今回お伝えする水琴窟について、若い人の中にはその言葉も聞いたことがない人もいると思います。

水琴窟とは、日本庭園の装飾の一つで、手水鉢の近くの地中に作り出した空洞の中に水滴を落下させ、その際に発せられる音を反響させる仕掛けです。

その音は、“和の美”を連想させる、何とも言えない音で心を落ち着かせてくれます。

 

さて、先日、偶然この水琴窟の奏でる音に似た“水琴窟もどき”の音を自宅で聴くことが出来ました。

音の出所は台所です。

実は、水道の蛇口の栓が少し甘くなり、ぽとぽとと水滴が落ちるので、その受け皿としてシンクに料理の時に使う金属製のボールを家内が置いたのです。

すると、私が深夜にリビングルームで仕事をしていると、台所から“水琴窟もどき”の音が聞こえて来たのです。

一瞬、「なんだ、この音は」とビックリしました。

 

その秘密ですが、ボールにある程度水が張った状態になると、水滴の落ちる音とボールが共鳴して“水琴窟もどき”の音が聞こえるのです。

ということで、今回は特別にYouTubeにこの動画をアップしたのでこちらを開いて聞いてみて下さい。

もし、この音が気に入ったら、皆さんのご自宅でも簡単にこの“水琴窟もどき”の音を体験出来ます。

なので、もうすぐ訪れるお正月に自宅でくつろいでいる時にでも試してみて下さい。


 
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